著者情報
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リックテレコム、アットマーク・アイティ（現ITmedia）の編集記者を経てフリーに。最近はマーケティング分野の取材・執筆のほか、一般企業のオウンドメディア企画・編集やPR／広報支援なども行っている。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
執筆記事
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2018/06/12読者と一緒に企画を作る！MarkeZineで共創編集会議をやってみた
2018年4月、MarkeZineは共創マーケティングプラットフォーム「Blabo!」に1つの企画を投稿しました。それは「もしもMarkeZineの編集部員だったら、どんな特集企画を考えるか」を尋ねるもの。読者と共に企画を考える共創編集会議、その模様をお届けします！
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2018/05/28ママのお悩み解決アプリ「ママリ」はなぜテレビCMを展開したのか？
0〜2歳児までの子どもを持つ母親から圧倒的に支持されているアプリ「ママリ」。2017年に出産した母親の5人に1人が利用しているというママリが、2018年2月中旬からテレビCMの放映を開始し、大規模なマーケティング戦略を展開した。すでにターゲット層の間で高い知名度と使用率を誇っていたママリが、満を辞してテレビCMを開始した理由は何か。そして、その成果はどのようなものか。アプリマーケティングにおいて、必ずしもデジタル戦略が正解ではない理由について、ママリを運営するコネヒトの大湯俊介氏、増田早希氏が...
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2018/05/25消費者・顧客を最もよく知る企業に ビジョン実現への花王の実践
「消費者・顧客を最もよく知る企業に」というビジョンを掲げる花王。そのビジョン実現に向け、デジタルの活用で貢献するデジタルマーケティング部 部長の鈴木愛子氏は、元々はコピーライターとしてコンテンツの企画・制作を担当していた。その後、ブランドマネージャーなどの職務を経験するうち、「コンテンツ制作にはデジタルの知見が必須」と、デジタルマーケティング部門との兼務を希望する。そして2017年1月、部の前身であるデジタルマーケティングセンター センター長として、事業やブランドのデジタルマーケティングの支援...
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2018/05/15デジタルだけでは差別化できないからこそアナログを使おう！KPI、セグメント、シナリオ設計はどうやるか
いまマーケティングの分野では、これまで続いてきたデジタルマーケティング偏重の戦略立案が見直されつつある。民間調査の結果でも、デジタル施策とアナログ施策を組み合わせたマーケティングを展開している企業は増えつつあり、デジタル一辺倒の施策と比べると、高い効果を実感しているという。なぜ、デジタル＋アナログは効果的なのか。どのように戦略を立てるべきか。"BEYOND DIGITAL MARKETING"を掲げたMarkeZIne Day 2018にて、シャノン代表取締役の中村健一郎氏が語った。
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2018/05/10必要なのはツールの導入ではなく「解決方法のデザイン」 チーターデジタルが語る、ベンダー活用のすすめ
新しいマーケティングツールは次々と登場し、さまざまなデータが取得しやすくなり、これらを活用した成功事例が日々公開される時代。マーケターにとっては、選択肢やできることが増えた反面、それを自社の課題解決にどのように適用すればいいか、悩む機会も多くなった。こうした時に、うまく活用したいのが、知識と実績が豊富で、いくつもの企業の課題解決に貢献してきたベンダーのサポートだ。2018年3月に開催されたMarkeZine Day 2018で、チーターデジタル Chief Marketing Officerの...
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2018/05/07ルンバ、新市場を切り拓いた マーケティングストーリー
今から16年前、これまでなかったまったく新しい家電市場が誕生した。それが「ロボット掃除機」だ。この分野の先駆者米アイロボット社が2002年にリリースした「ルンバ」シリーズは、国内で200万台を超える販売台数を誇り、ロボット掃除機という商品のデザイン性や動作、機能のデファクトを作り上げてきたといっても過言ではない。まったく新しい商品カテゴリーを提案し、その市場を拡大するため、同社はどのようなマーケティング戦略を展開してきたのか。アイロボットジャパン合同会社の山田毅氏に聞いた。
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2018/04/25デジタルマーケってどこかおかしくない？効率追求で顧客理解を犠牲にしない「KARTE」の設計思想
2018年3月8日から9日にかけて今回で11年目となる「MarkeZine Day」が開催された。今回のテーマは「BEYOND DIGITAL MARKETING」。デジタルマーケティングの「先」にあるマーケティングの未来について、識者が縦横に語り合った。この課題について、「個客の姿を直感的に理解し、ブランド体験を向上する」という観点から講演したのが、プレイド代表取締役の倉橋健太氏だ。
