著者情報
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リックテレコム、アットマーク・アイティ（現ITmedia）の編集記者を経てフリーに。最近はマーケティング分野の取材・執筆のほか、一般企業のオウンドメディア企画・編集やPR／広報支援なども行っている。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
執筆記事
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投資なくして成長なし？サブスクリプションKPI設計の基本
近年、サブスクリプションモデルのサービスが急増している。サブスクリプションは、顧客と継続的な関係を構築することで安定した収益ベースを作っていくビジネスモデルであり、売ることが最終ゴールであった従来のプロダクト販売モデルとは、ビジネスの考え方やKPI設計などが本質的に異なる。本記事では、サブスクリプションのビジネスモデルを正しく理解し、成長に向けて戦略を立てていくための基本的な概念を解説する。
72019/07/25
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nanaco会員を7iDに転換して売上3割増を実現したセブン＆アイ OMO時代のデジタル戦略構想とは
セブン＆アイHDが、それまでのECを主軸としたデジタル戦略から、リアル×デジタル横断でのデータ活用をうたった総合的なデジタル戦略へと舵取りをしたのが2018年3月のこと。デジタル戦略部を新設し、グループを一気通貫したCRM施策を進める他、セカンドパーティデータの活用可能性を探る「セブン＆アイ・データラボ」を開設し、データによるビジネス課題の解決にパートナー企業と取り組んでいる。これら一連の活動の成果や展望について、同社執行役員 デジタル戦略部 シニアオフィサーの清水健氏に話を聞いた。
1032019/06/26
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令和時代のカスタマーエクスペリエンス――オラクルが提唱する「リアルタイムCX」とは
日本オラクルは2019年4月26日、平成最後のイベントとなる「次世代のカスタマー・エクスペリエンス（CX）を見つける――Modern Customer Experience 2019 in Japan――」を東京本社にて開催した。これは3月にラスベガスで開催された「Modern Customer Experience」の日本版フィードバックとなるイベントだ。実際にラスベガスのイベントに参加したアンダーワークスや、マーケティングおよびCX関連のアワード「Markie Award」のファイナリスト...
2262019/06/12
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マーケ×インサイドセールスの連携強化で案件創出が3倍に／コニカミノルタジャパンが営業改革の軌跡を語る
主力である複合機ビジネスに加え、現在ではデジタルマーケティングなどのソリューション事業も展開しているコニカミノルタジャパン。かつては「強い営業」でビジネスを展開してきた同社だが、マーケティングの強化とインサイドセールス部門の新設を通じて、営業プロセスの大規模改革に取り組んでいる。改革にあたり、同社がプラットフォームとして導入したのが、セールスフォースの営業支援ツール「Sales Cloud」とMAツール「Pardot」だ。これらのツールで案件の可視化や部門間の情報共有を促進したことで、大きな成...
2772019/06/06
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テレビCMをA/Bテストに使う HRBrainのオフライン広告戦略
創業3年、クラウド型人事評価サービスを展開するHRBrainは、2018年秋に初のテレビCMを石川・新潟で展開した。このテレビCMは、タクシー広告のクリエイティブ制作にあたり、どのクリエイティブの反応が良いかを検証するために実施したもの。制作費や広告出稿には数千万円以上かかったが、億単位の投資でなくとも出稿量を確保して検証を重ね、そこで培った知見をタクシー広告の施策に応用し、成果を上げることができたという。そんな同社のテレビCMの活用方法や、オフライン施策におけるPDCAの回し方について尋ねた...
582019/05/24
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4年使ったMAをリプレイスしたクレスト社に聞く、組織全体の体力強化につながるツール選びのポイント
店舗・商業施設の屋内外広告やデジタルサイネージの企画施工などを展開するクレストは、4年間使用したMAをセールスフォース・ドットコムが提供する「Pardot（パードット）」に変更。これにより、新規受注の増加のみならず、業務スピードの改善や組織全体の体力強化などの成果が得られたという。同社の代表取締役社長の永井俊輔氏と、ITシステムを統括する峯拓也氏に、Pardot導入に至った経緯とその成果を聞いた。
1812019/05/23
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いま熱い「オフラインデータ」ドリブンマーケティング レバレジーズの売れる仕組み支える最先端CRM
IT業界向け人材紹介などを手掛けるレバレジーズ。マーケティングと事業部門が一体となって事業を推進する同社では、マーケティングチームも最終利益の数値を重要視している。顧客を獲得し、効率的に営業プロセスをアシストするために目を向けたのが「オフライン行動の把握」だという。レバレジーズ マーケティング部 部長の松原英之氏に、その狙いと成果を聞いた。
3032019/05/23
