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消費者の43%が「商品やサービスと引き換えに企業に情報提供したい」と回答【チーターデジタル調査】

 チーターデジタルは、消費者のデータプライバシーやブランドロイヤルティに関する意識調査レポート「不確実な時代を乗り越えるマーケティング戦略大転換のヒント」を発表した。一部内容を紹介する。

消費行動の傾向 日本は他国よりも「ライフスタイルに合っているか」を重視

 日本の消費者は自分のライフスタイルや価値観に合わせて、商品やサービスを選択する傾向が他国よりも強い。自分のライフスタイルに合った商品やサービスが欲しいという回答が、アメリカでは30%である一方、日本は52%に上る。

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価値交換によって、情報開示の意向が高まる

 回答者のうち43%が商品やサービスと引き換えに情報提供を希望している。

 また、企業から提供される価値が自身の情報の価値に見合う場合、積極的に自身の情報を開示する意向がある。消費者が最も共有したいと考えているのは、商品の感想(38%)、将来購入するかもしれない商品の情報(37%)、過去の購入情報(33%)だった。

パーソナライズ広告に思うことは?

 消費者はCookieを利用した広告から離れたいと思っている。「パーソナライズ広告は便利で好む」という回答は15%に留まり、「パーソナライズ広告を気にしない」が45%、「パーソナライズ広告は不快」が29%に上った。

パーソナライズされたチャネルの効果

 メールは消費者の商品購入に高い影響力がある。過去12ヵ月間で、ブランドや小売業者から送られてきたメールをきっかけとして、購入に至った消費者は55%に上る。

ロイヤルティを持つブランドの数

 消費者がロイヤルティを持つブランドの数は限られている。「2~5ブランド」が72%と最も高く、次いで「6~9ブランド」が13%。「1ブランド」という回答が11%、「10~15ブランド」は2%のみだった。

【調査概要】
調査主体:チーターデジタル
調査期間:2020年1月〜2月
サンプル数:N=4,921(日本=809、その他、イギリス、アメリカ、フランス、スペイン、オーストラリア、合計=4,112)

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