博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所は、コロナ禍における生活者のメディアライフの変化とデジタルサービスの浸透状況を観測する「メディアニューノーマル調査」の3回目の結果を公開。以下、一部内容を紹介する。
買物関連のデジタルサービスは女性の利用が高い傾向に
生活関連のデジタルサービスの利用状況を見ると、男性50代の4割（41.0％）がリモートワークを実施。女性20代の約4割（36.0％）は、オンラインでコミュニケーションを楽しみながらの飲食を経験するなど、幅広い年代がデジタルサービスを利用していた。
買物関連サービスは、ネットショッピング（全体51.3％、男性46.9％、女性55.7％）、セルフレジ（全体28.4％、男性24.4％、女性32.4％） 、キャッシュレス決済（全体52.1％、男性49.5％、女性54.7％）など、女性の利用が高い傾向だった。
SNSやスマホゲームを楽しむ高齢層が増加
高齢層の“スマホ行動”が広がっている。60代の約7割（68.5％）は、スマホでニュースサイトやアプリを利用しており、過半数（51.5％）が無料動画を、約3割（27.5％）がテレビ番組をスマホで視聴。また、スマホでゲームを楽しむ60代は2割以上（22.5％）いた。60代の6割近く（56.5％）がスマホでSNSを利用しており、高齢層のスマホ行動が多様化していることがわかる。
SNSの利用状況（デバイスを問わない）を見ると、60代の6割以上（64.5％）はなんらかのSNSを利用。約4割（38.0％）は2つ以上のサービスを使っており、デジタルサービスの便利さや楽しさを享受している様子がうかがえる。
メディア発の情報の信頼性を問う若年層
10代の過半数（52.5％）は、コロナ禍でのメディア接触への変化を感じると回答。
女性10代の過半数（全体39.4％、女性10代54.0％）は、コロナ禍によって「メディアの重要性」をあらためて感じており、約8割が「メディアの伝えることの信頼性」がとても気になる（全体60.2％、女性10代76.0％）と回答した。
【調査概要】
調査地区：東京都
調査方法：ネット調査（アンケートモニターから抽出）
調査対象者：15～69歳の男女
標本構成：1,200サンプル（2019年住民基本台帳に基づき性年代でウエイトバックを実施）
調査期間： 2020年9月25日～30日
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