コロナ禍におけるユーザー動向の変化
ニューノーマル時代の到来により消費者の購買行動は大きく変化し、マーケティングの方法を変えた企業も多くあるかと思います。家での滞在時間が増えたことで、消費者のソーシャルメディア、プラットフォームの活用方法にも変化がありました。
ソーシャルメディアの利用率は上昇していますが、中でもYouTubeの利用者が増えています。Googleが実施したアンケート調査では、YouTubeの利用が増えたと回答した人は73％と、他のオンラインプラットフォームの3倍以上と言われています。
YouTubeの利用者数増加のみならず、YouTubeの視聴時間に関しても上昇傾向にあります。こうした、今までYouTubeを利用しなかった層がYouTubeの視聴層として加わったうえ、生活の一部として浸透しています。アフターコロナでYouTubeの利用者がいきなり減ることは考えづらく、引き続きユーザー数は増加していくと予想されます。
YouTubeは他のSNSと比べ、幅広い年齢層へのリーチが可能
注目度がますます高まっているYouTubeを他のSNSと比較してみましょう。
総務省の調べによると、Twitterの主な利用者の年齢層は、10代から20代が中心となっています。10代から20代の利用率は70％を超えているものの、30代からは30％台にまで下がり、60代では5％以下となっています。月間のアクティブユーザーは4,500万人です。
Instagramはさらに中高年の利用率は下がり、50代は14％、60代は4％が利用しています。月間のアクティブユーザーは2,900万人です。
一方YouTubeは、日本国内では6,500万人以上が使用しているプラットフォームです。10代から20代の利用率は90％を超えており、30代から40代の利用率は80％、50代は64％、60代は32％と幅広い年齢層に利用されていることがわかります。
世代別のYouTube認知率、利用率を見ると、認知率はどの世代でも9割を超えています。また、10代から40代の利用率は7割から8割、60代から70代でも5割の人がYouTubeを利用しています。
マーケティングにおける活用にあたっても、一度の動画プロモーションによる幅広い年齢層へのリーチを狙うには、YouTubeが適切なプラットフォームの一つであると言えます。
