マーケティング最新動向調査を開始!
MarkeZineでは今年もマーケティングの最新動向を探るためのアンケート調査を開始しました。withコロナが日常化した2021年、マーケティングの現場ではどのような変化や課題が発生しているのでしょうか?
日本のマーケティングの最前線に立つMarkeZine読者の皆さまのお声を調査・分析し、その結果をwebや定期誌の記事、より詳細な調査資料でご共有していきたいと思います。ぜひ、アンケート調査にご協力いただけますと幸いです。
『マーケティングの課題とデジタル活用に関するアンケート調査』
・実施期間:2021年8月23日~9月30日
・回答者特典
希望者全員:調査資料刊行前に調査サマリー(PDF版)をご提供
抽選で20名様:Amazonギフト券5,000円分をプレゼント
※1.本調査は【株式会社翔泳社】による提供です。本調査についてのお問い合わせはAmazonではお受けしておりません。support@markezine.jpまでお願いいたします。
※2. AmazonはAmazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
※3.回答はお一人様一回です。
2020年の動向調査にみる、予算投資先と増減の変化
ここからは昨年実施した調査から、マーケティング予算に関する内容をご紹介します。調査の結果、売上規模によってもマーケティング・販促への投資姿勢に変化が見られました。
マーケティング予算を統括する部署は?
マーケティング予算を統括している部署を複数回答で聞いたところ、最も多いのは「経営・経営企画部門」で、「マーケティング部門」「営業部門(営業企画・営業管理を含む)」が続いています。
年間広告宣伝費「1,000万円未満」が最多
年間の広告宣伝費で最も回答の割合が高いのは「1,000万円未満」の29.4%で、1億円未満の企業は合計49.3%となった。1億円以上100億円未満の企業は計13.6%。100億円以上1,000億円未満の企業は計1.9%。1,000億円以上は1.3%となりました。
自社サイト・ECサイトへの投資が増加傾向
次に昨年と比べて、マーケティング・販促予算がどのように変化したかをチャネル別にたずねたところ「増えた」という回答が最も多かったのは「自社サイト・自社ECサイト」で、「オンラインイベント出展・運営」「ソーシャルメディア(広告を除く)」が続きました。一方、「減った」という回答が最も多かったのは「オフライン(リアル)イベント出展・運営」で44.5%と突出しています。
また、「マーケティング・販促予算全体」については、「増えた」18.9%、「減った」23.8%で、予算減額のほうが多く、「変わらない」は26.6%でした。
続いて今後3年間で、各チャネルのマーケティング・販促予算がどのように変化するかをたずねたところ「増える」という回答が最も多かったのは「自社HP・自社ECサイト」で、「ソーシャルメディア(広告を除く)」「オンラインイベント出展・運営」が続きました。
一方、「減る」という回答が最も多かったのは「オフライン(リアル)イベント出展・運営」で、「ダイレクトメール(郵送メール)」「ペイドメディア(4マス媒体、デジタル媒体の有料広告)」が続きました。また、「マーケティング・販促予算全体」については、「増える」37.7%、「減る」13.5%で、予算増額を予測する回答のほうが多く、「変わらない」は22.2%でした。
マーケティング・販促予算、3年間で増加の見通し
マーケティング・販促予算全体について売上規模別に分析したところ、昨年比で見ると、「増えた」の割合が「減った」を上回ったのは「売上高10億円未満」のみでした。売上規模が大きい企業ほど厳しい状況であったと言えます。「減った」の割合は「売上高1,000億円以上」で29.3%、「売上高100億円以上1,000億円未満」で29.1%、「売上高10億円以上100億円未満」で27.6%となりました。「わからない」は「売上高1,000億円以上」で33.2%と最も高くなっています。
今後3年間でマーケティング・販促予算がどう変化するかについては、すべての売上規模で「増える」が「減る」を大きく上回りました。「増える」の割合は「売上高10億円以上100億円未満」で43.5%、「売上高10億円未満」で43.4%、「売上高100億円以上1,000億円未満」で36.4%、「売上高1,000億円以上」で33.7%となり、売上規模の小さい企業のほうが投資意欲の高い様子がうかがえます。
これらの結果に比べ、皆さんの2021年はどのような状況でしょうか?アンケートにご協力いただいた皆様には、今回の調査結果のサマリー(PDF)をお届けします!ご回答フォームより教えていただけましたら幸いです。