エンゲージメントが10倍以上アップ！トヨタ・オーストラリアの事例

　デジタル成熟度のフレームワークに基づきDXPを活用した事例として、トヨタ・オーストラリアのWebサイトリニューアルのプロジェクトが紹介された。プロジェクトのミッションは、より多くの見込み客をディーラーサイトに誘導すること、新しいカローラの認知拡大の2つ。そして、ポイントはパーソナライゼーションだったと青木氏は振り返る。

　「ユーザーをいくつかのセグメントに分け、それぞれ最適なコンテンツを提供し、Webサイトに訪れたユーザーの体験を最適化すること。それがこのプロジェクトで最も期待されていたことでした」（青木氏）

　そこで、取り入れたのが「エンゲージメントバリューポイント」という機能だ。サイト内のユーザー行動や閲覧されたコンテンツに応じてポイントを付与し、製品への関心度を計測。そのポイントに合わせて、コンテンツを出し分けたという。

　「既存顧客を含む車好きなユーザーと設定しているセグメント“カテゴリリーダー”では、滞在時のポイントが1.187％、つまり約11倍になりました。これは、サイト内でのエンゲージメントが10倍以上高まったと言っても過言ではありません。直帰率も32％低下し、閲覧ページ数、平均滞在時間もデフォルト値を大きく上回りました」（青木氏）

　この事例のポイントは、キャンペーン用に構築したWebサイトでなく、通常のコーポレートサイトで行われたプロジェクトだったことだ。キャンペーン用であれば複数のランディングページを用意してエンゲージメントを高めることもできるが、通常のコーポレートサイトでユーザーごとにコンテンツを出し分ける事例は、日本ではまだまだ少ないという。

　「コロナ禍で対面営業の機会が減少している今、コーポレートサイトのマーケティングへの利活用は、より一層重要になります。そのためには、複数の部門の目的、要求に応えられる仕組みが必要です。DXPは、ビジネス視点から複数部門の目的と要求に応える機能をそろえています」（青木氏）

　サイトコアでは、「デジタルの世界で人と人とのつながりを作る」という企業理念のもと、DXPを提供している。日本企業だけでなく、グローバルな有名企業も多く導入しており、ビジネス成長を実現している。セッションで紹介されたコーポレートサイト戦略を参考に、今一度自社のコーポレートサイトの状態を調べてみてはいかがだろうか。