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タピオカブームやコロナ禍を経て、出店数No.1のティーブランドに!ゴンチャ ジャパンのCX戦略に迫る

 世界的なティーブランド「Gong cha(ゴンチャ)」を日本で展開するゴンチャ ジャパンは、タピオカブームの沈静やコロナ禍の打撃を受けながらも、2015年の日本進出以来ビジネスを堅調に伸長。その背景には、モバイルオーダーシステムの導入をはじめとするCX向上への取り組みがあるといいます。本記事では同社のCMOを務める越智大志氏に、CX戦略の詳細を伺いました。

自由なお茶の楽しみ方を広めるのがミッション

──まずは越智さんのご経歴を教えてください。

 新卒で入社した電通に20年務めた後、2021年4月にゴンチャへ入社しました。当初は事業戦略推進本部長として入社しましたが「事業戦略=ブランド戦略=コミュニケーション・マーケティング戦略」という考えに基づき、2022年1月からCMOを務めています。

ゴンチャ ジャパン CMO 越智大志氏
ゴンチャ ジャパン CMO 越智大志氏

──ゴンチャ ジャパンが展開するティーブランド「ゴンチャ」ついて紹介いただけますか。

 ゴンチャは2006年に台湾・高雄で生まれたお茶のブランドです。「Brewing Happiness(幸せを淹れよう)」をパーパスに掲げています。台湾からシンガポールに進出し、韓国で店舗数を大幅に拡大。日本では2015年に第一号店を出店しました。現在はグローバルで約1,800店舗を展開し、日本では123店舗を運営しています。

 当社のこだわりは、厳選された高品質の茶葉を使用し、店舗で丁寧に抽出しているところにあります。お茶の味わいや香りにこだわり、湯温や抽出時間を茶葉ごとに変えているんです。また新鮮なお茶をお客様にお届けするため、4時間以内に抽出したものだけを提供しています。

 日本はお茶の文化に馴染みが深いものの「お茶=無糖」「座敷に座って飲むもの」という風に、イメージが固定化されています。一方で、アジアのお茶文化はとても自由。ミルクや砂糖のほか、フルーツを入れても良いんです。自由なお茶の楽しみ方を、ゴンチャが日本に広めていきたいと考えています。

タピオカ店のイメージを払拭し店舗数を拡大

──ゴンチャは2018年に日本で巻き起こった空前の「タピオカブーム」で一気に注目を集めました。ブームが落ち着いた矢先にコロナ禍が到来。外食産業は大きな打撃を受けました。この4年間で、ゴンチャ ジャパンのビジネスはどのように変遷したのでしょうか。

 前提として当社はティーブランドであり「タピオカはお茶を楽しむための1アイテム」という考えを持っています。しかしながら2018年にタピオカブームが到来し、我々の望むと望まざるとにかかわらず「ゴンチャ=タピオカ店」というイメージが醸成されました。

 特に苦しかったのは、タピオカブームが落ち着きコロナ禍に突入した2020年ですね。来店数や売上が低迷し、店舗の営業がままならない日も。鮮度にこだわって厳しく管理しているからこそ、茶葉のロスは免れませんでした。

 タピオカ店のイメージ払拭とV字回復の戦略を描いた結果、2022年10月末時点で2019年の倍以上にあたる123まで店舗数を伸ばすことができました。2021年以降は来店者数も持ち直し、2023年はタピオカブームが起こった2019年の客数を超えると予測しています。

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この記事の著者

落合 真彩(オチアイ マアヤ)

教育系企業を経て、2016年よりフリーランスのライターに。Webメディアから紙書籍まで媒体問わず、マーケティング、広報、テクノロジー、経営者インタビューなど、ビジネス領域を中心に幅広く執筆。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2022/11/09 09:00 https://markezine.jp/article/detail/40363

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