Yahoo!広告の知識が体系的に身に付けられるYahoo!広告 キャンパス
MarkeZine編集部(以下、MZ):まずYahoo!広告 キャンパスとは何か教えてください。
座間:Yahoo!広告 キャンパスとは、Yahoo!広告について体系的に学べる無料のオンラインプログラムです。
ヤフーでは以前、Yahoo!プロモーション広告 プロフェッショナル認定試験を提供していましたが、こちらの認定試験は、以前の広告商品である「Yahoo!プレミアム広告」と「Yahoo!プロモーション広告」がYahoo!広告に統合されたため提供を一時停止しておりました。
しかし、多くの方から「認定試験を復活させてほしい」というご要望をいただきました。私たちは、単純に認定試験を復活させるだけでなく、日常的にYahoo!広告について学習できる環境を整えたいと思い、Yahoo!広告 キャンパスをリリースいたしました。
Yahoo!広告 キャンパスは無料で学習と試験が同じオンラインプラットフォームで行えます。そのため、自分のペースで学習できるのが特徴です。以前より、広告主・代理店の皆さまからご要望が多かった「無料化」「オンライン化」「試験対策コンテンツの拡充」を反映し、それを実現したものとなっています。
MZ:Yahoo!広告 キャンパスの受講のメリットはどういった点がありますか?
座間:Yahoo!広告 キャンパスの受講メリットとしては、大きく3つ考えています。
1つ目は、「スキルが明示できる」こと。認定試験に合格すると、認定ロゴと認定証が授与され、ご自身や自社の社員がYahoo!広告に関する一定の知識・ノウハウを持っているという証明になります。認定ロゴはウェブサイトや個人の名刺にいれることが可能です。
2つ目は、「自分のペースで学べる」こと。オンラインで提供されているため、いつでもどこでも好きなタイミングで学び、認定資格を受験することが可能です。スマートフォンでも利用できるので、隙間時間にアクセスいただき、ご自身のペースで学習を進めていただけます。
また、学習コンテンツと認定資格試験のいずれも無料で、誰でも気軽に学習を開始、継続することができます。
3つ目は、「Yahoo!広告に関する知識を体系的に学べる」こと。広告運用に関する知識やノウハウを自分で調べて学ぶと細切れになってしまうという課題がありました。Yahoo!広告 キャンパスでは、初心者向けのインターネット広告の基礎知識から、Yahoo!広告の運用ノウハウや広告管理ツールの知識といった最新情報までを体系的に学べる学習コンテンツと認定資格試験で構成されています。
座間:すでに広告運用の経験があり知識の土台がある方は、試験で間違えた問題を再学習して知識をアップデートする。また、広告運用の場から離れてしまって暫く時間が空いているような方でも、最新情報や運用手法をひととおり理解する。未経験・経験の浅い方は広告運用の土台体系的な知識を身に付けて試験を受ける。そういった環境を提供したいと考え、Yahoo!広告 キャンパスを設計しました。
電通デジタルから見た、Yahoo!広告の強み
MZ:続いて、Yahoo!広告 キャンパスを社員教育に活用されている電通デジタルのお2人にお話をうかがいます。まず、様々な広告プラットフォームを取り扱う電通デジタルから見て、Yahoo!広告の強みとはどのようなことだと思いますか。
櫻井:Yahoo!広告の強みは、ヤフーやグループ会社が展開している様々なサービスの広告掲載面に対し配信できること、そしてそれらのサービスの利用ユーザーのインサイトに基づいた、質の高いマルチビッグデータをマーケティング施策に活用できる印象があります。
Yahoo!広告を活用すれば、Yahoo!ニュース、LINE、Yahoo!乗換案内アプリをはじめとする100近いサービスの広告掲載面に配信できます。また、ヤフーではこれらのサービスの閲覧、決済、検索、購買に関するデータを保有しています。そのため、ユーザーの生活シーンに合わせて最適な広告を配信できます。
MZ:では、電通デジタルがYahoo!広告 キャンパスを社員教育に活用している理由を教えてください。
三野宮:近年弊社には、広告業界未経験の中途社員や新卒社員が数多く入社しています。採用が好調な反面、未経験社員の教育に難しさを感じる部分もあり、特に業界用語の理解が社員によってまちまちで、共通言語で会話できないことが大きな課題となっていました。
弊社では課題への対応策として、研修時に今後の役割に合わせ、一定期間の基本の研修内容とは別に、各広告プラットフォームが提供している学習プログラムの受講や認定試験の受験を社員に推奨しています。
中でもYahoo!広告 キャンパスは、Yahoo!広告に関する知識だけでなく、インターネット広告の運用に関わる人材にとって必要な基礎知識を体系的に学ぶことができます。
そのため、検索広告やディスプレイ広告の運用に携わる社員には必須、近しい領域の業務に携わる場合には推奨という形で活用を推進しています。