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「ショート動画」活用の最前線

「ミンティア」のトリビア投稿に大きな反響が!?アサヒグループ食品が行う、TikTok運用の裏側

 PRや広告としてのショート動画活用が広がる一方、効果的な活用方法を模索している段階の企業は少なくない。多くのユーザーに届き、目的を達成できるショート動画施策に取り組むには、どのようなことがカギになるのか。本記事では、アサヒグループ食品のTikTokにおける取り組みについて、ショート動画に注力するねらいや目的を伺うとともに、勝ち筋を見つけるヒントを探る。

ブランドはよく知られている一方、企業の認知が課題に

MarkeZine編集部(以下、MZ):はじめに、アサヒグループ食品がTikTok公式アカウントを立ち上げた経緯や発信の目的をお聞かせください。

高橋:アサヒグループ食品は、2017年にアサヒフードアンドヘルスケア、和光堂、天野実業の3社を統合してできた会社です。「ミンティア」「1本満足バー」「ディアナチュラ」「アマノフーズ」など、生活者の方々に認知されているブランドを多く扱っています。しかしこれらのブランド名と比較して、会社名の認知度があまり高くない、生活者にとってブランドと企業が結び付いていないという課題がありました。

 当社にはベビーからシニア向けまでの商品があり、カテゴリーは多岐にわたります。扱う領域が幅広い分、企業として横串を通したプロモーションがあまりできていない状態だったのです。

アサヒグループ食品株式会社 企画本部 人事総務部 主任 高橋直美氏 広報として、XおよびTikTokの企業公式アカウント運営を担当。各ブランドだけでなく会社名の認知拡大を目的とした運用に取り組む。
アサヒグループ食品株式会社 企画本部 人事総務部 主任 高橋直美氏
広報として、XおよびTikTokの企業公式アカウント運営を担当。各ブランドだけでなく会社名の認知拡大を目的とした運用に取り組む。

高橋:そこで2022年5月、会社名をより周知する活動の一環として、人事総務部広報グループにてX(@asahigf_jp)とTikTok(@asahigf_jp)の公式アカウントを立ち上げました。社名の認知度を上げ、コーポレートブランドを強化し社名で選ばれる会社になることを目的に、カテゴリーやブランドを横断してデジタル上で発信できる場として活用しています。

MZ:「ミンティア」など、各ブランドもそれぞれSNSの公式アカウントを持っていますよね。

高橋:そうですね。私たちはブランドの商品企画や広告販促とは別の部署です。商品のPRはブランドごとのアカウントが担っており、ブランドを横断した企業のアカウントとは使い分けています。

 企業の公式SNSはあえてターゲットを絞らず、幅広い方々にリーチすることを目指して運用してきました。ただ、約2年間運用してきて、やはりターゲットをある程度は絞らないと結果的にどこにも刺さらないという課題が出てきました。そこで2025年以降は、TikTokではユーザー層のメインを占める若年層をターゲットとした投稿に舵をきり、運用をスタートしています。

フォロワーが少なくても、広くリーチできるTikTok

MZ:いろいろなSNSがある中、TikTokとXを選ばれた理由をお聞かせください。

高橋:Xは、ユーザーと相互にコミュニケーションが取れること、情報を広く発信できることが魅力でした。TikTokは、フォロワー数が少なくても発信内容が良ければ爆発的に届けられるというリーチ力から選びましたね。

 たとえばInstagramは、長く続けてフォロワーが増えていけばいくほどPVが伸びる、徐々に育てていくプラットフォームだと思います。一方でTikTokは、短期間の運用でも広くリーチできるポテンシャルがある点が特徴です。当社でも、実際に1週間で200~300万回の再生回数を実現できました。

 加えてTikTokは、ビジュアルや音楽で感覚的にアプローチしやすい点も強みだと感じます。たとえば当社で実際に発信してるフリーズドライ食品や離乳食の動画では、レシピは視覚的に見えた方がわかりやすいことからも、興味を持っていただけていますね。

 特にフリーズドライ製品は、お湯をかけるだけで簡単にすぐ出来上がります。ショート動画なら、本当に「すぐにできる」のだと実感と説得力を持ってお伝えできます。ビフォーアフター的な要素も好評で、プラットフォームとの相性がよく再生回数が大きく伸びやすいですね。

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この記事の著者

那波 りよ(ナナミ リヨ)

フリーライター。塾講師・実務翻訳家・広告代理店勤務を経てフリーランスに。 取材・インタビュー記事を中心に関西で活動中。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2025/03/28 09:00 https://markezine.jp/article/detail/48381

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