従来の獲得単価(CPA)や広告費用対効果(ROAS)を維持したまま、いかにして獲得件数や売上を伸ばすか──。多くのマーケターに共通する課題ではないだろうか。そんな中、リターゲティング広告の代名詞的存在であるCriteoが、長年培ってきたAI技術を新規顧客獲得に応用したソリューション「コマース・オーディエンス」において、CPA105%でコンバージョン件数が20%増という成果を平均的に実現している。本記事では、CRITEO株式会社 コマースメディア営業部 パフォーマンス広告事業責任者の福島幸紀氏にインタビューし、既存の打ち手に限界を感じている企業の“次の一手”となりうる、その仕組みと実力に迫った。
Criteoの新たな主戦力は「新規獲得」
──Criteoというと、“リターゲティング広告の会社”とイメージするマーケターが多いようです。最近はリターゲティング以外のソリューションも提供されているそうですが、どのような相談が寄せられていますか? 代表的なテーマを教えてください。
確かに、Criteoはリターゲティングで市場をリードしてきたという自負があるので、そのイメージが強いのは自然なことだと思っています。しかし、近年は「新規ユーザーの獲得」や「特定のターゲット層へのリーチ」といった観点で利用いただくことが増えています。そして、今まで通りのCPA・ROASを維持した成果を出せています。
──それらの課題に対して、Criteo はどのようなソリューションで応えているのでしょうか。
パフォーマンス広告ソリューション「コマース・オーディエンス(旧名称:ニューソリューション)」を提供しています。
「従来の取り組みに限界を感じている、リーチできるユーザーにはリーチしきった」という課題を抱えられている企業様は少なくありません。その後は顧客単価を増やせば売上は上がるものの、件数が増えない壁にぶつかります。コマース・オーディエンスはこのような悩みに応えるソリューションです。
年間1兆ドルの購買データから「買う人」を見つけ出す
コマース・オーディエンスは、Criteoが保有する膨大なコマースデータを活用して、ターゲティングできるオーディエンスプールを構築し、AIで最適化を行った上で広告を配信するソリューションです。
このコマースデータとは、実際の購買行動に基づく「どのユーザーが何を買ったか」「何を申し込んだか」といった実行動データです。これは単なるeコマースの購買データにとどまらず、旅行予約、人材登録、不動産問い合わせなど、オンライン上のあらゆる商取引データを含んでいます。そのデータ規模は、世界で1万8,000のeコマースサイトと数千のオープンウェブ・パブリッシャー、40億商品、年間1兆ドルの取引に及びます。日本国内だけでも、約2,000社との契約によるコマースデータを保有しています。
リターゲティングは、既にそのブランドを知っているユーザーが対象ですが、コマース・オーディエンスは異なります。膨大なコマースデータから購買パターンを分析し、「そのブランドを知らないが、高い購買意欲を持つユーザー」を発見できるのです。
──企業にとっては、"思いもよらない"ような、新規ユーザーへ効率的にリーチできるということですね。
その通りです。広告主様には新規ユーザーでも、CriteoのAIには「購買傾向を把握済みのユーザー」です。だからこそ、やみくもではなく、確度の高いターゲティングで新規獲得を実現できるのです。
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- この記事の著者
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和泉 ゆかり(イズミ ユカリ)
IT企業にてWebマーケティング・人事業務に従事した後、独立。現在はビジネスパーソン向けの媒体で、ライティング・編集を手がける。得意領域は、テクノロジーや広告、働き方など。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
提供:CRITEO株式会社
【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社
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