BtoCから利用が広まり、楽天・Amazonなどの大手ECサイトでも導入進む
コンテンツ業界を除くと、米国で動画を真っ先に導入したのはBtoCの商品を扱う会社からだったとワトコット氏は説明する。ゼネラルモーターズなどは、LP（ランディングページ）やキャンペーンサイトの中に動画を埋め込み、ブランド訴求のために利用していたという。
続いて利用が広まったのはBtoB向けの業界。動画を積極的に使っている企業の例としては、サン・マイクロシステムズが挙げられる。同社製のサーバやソフトウェアは、商品の概要と価格だけを見て、その場で購入できるようなものではない。製品のデモ、プロダクトマネジャーや開発者へのインタビュー、JavaOneなどのイベント内容といったコンテンツを動画で見せることで、サイトに訪れた顧客の関心・理解を深め、資料請求などにつなげている。ちなみに同社はもともと、サイト上で動画コンテンツを提供していたが、BrightcoveとOmnitureのシステムを入れて効率化を図ることで、資料請求につなげるCVRを倍以上に改善できたという実績が出ている。
さらに最近の半年間で導入が広まっているのは、楽天やAmazonなどのECサイト。実際に製品を使っている場面を見せつつ、商品が欲しくなったところで「Buyリンク（購入ボタン）」を押させて購入につなげるという使われ方が広まっている。
動画右下にはLPへの導線リンクを設置
動画を導入することでCVR向上につながることはもちろん、さらに副次的な効果として、返品率も改善されるケースが多いという。「動画では本物をいろいろなアングルから見せて、画像からではなかなか分からない情報まで伝えることができます。買って届いてから『こんなに小さな製品だったんだ』と後から気付くようなことが減ったようです」（ワトコット氏）
BtoC、BtoB、ECサイトと、それぞれの用途で導入が始まるのに多少の時差はあったが、どの用途も順調なペースで成長を続けているとのことだ。
