日本医療データセンターは、診療報酬明細書(レセプト)に記載された情報をクレンジング、標準化し、「不可逆的匿名化技術」により個人識別できないデータに変換、データベース化することで解析・活用できる体制を構築している。今回、報道関係者が取材などを行う際の参考データとして、このデータベースに基づく医療統計データを無償で提供すると発表した。
無償提供される1次情報は、母集団数100万人における医療情報をもとに、全国レベルに拡大推計した患者数。表出セグメントは、対象疾患、性別、年齢、入院/外来、薬剤情報。分析期間は最大2年間(2010年1月~)。この1次情報の規格を越える場合は有償となる。
【関連記事】
・厚生労働省、「医療機関ホームページガイドライン」を発表
・富士フィルム、スマホ活用緊急医療サポートシステム発売
・医療系のネット広告・プロモーションを対象にした「eコミュニケーション大賞」
・フジテレビ、3000万人の統計情報をもとにアプリをレコメンドする「Grapps」
・他社の統計データも蓄積してマーケティングプランを提案する「Synergy!360」
この記事は参考になりましたか?
- 関連リンク
- この記事の著者
-
MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)
デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信する専門メディアの編集部です。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
この記事は参考になりましたか?
この記事をシェア
