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MarkeZine Day 2026 Autumn

AI活用以外に今、何が必要?『非常識なマーケティング大全』✕『ニューロマーケティング』著者対談

MarkeZine編集部[著] / 川口 紘[写]

 本記事では、「実務者が選ぶマーケティング本大賞2026」の準大賞を受賞した『ザ・ニューロマーケティング』著者の遠藤貴則氏と、『たった1日で儲かる社長に生まれ変わる 非常識なマーケティング大全』著者の小山竜央氏による特別セッションをレポート。デジタル施策が均質化する中で求められる「アナログ回帰」の重要性や、顧客と深く繋がる「音声コミュニティ」の構築など、2027年以降を生き抜くためのヒントが語られた。

AI時代に高まる「アナログ」と「自己開示」の価値

 情報が溢れ、コンテンツ生成すらAIが自動で行う現代において小山氏が提唱するのは、あえてアナログな手法に目を向けることの重要性だ。その筆頭が「ニュースレター」である。SNSのタイムラインなどで情報が埋もれる中、冊子やPDFという形で届けられるニュースレターは、AIには決して作り出せない「人間的なつながり」や「熱量のあるコミュニティ」を形成する強力なツールとして再評価されている。

 さらに、顧客との距離を縮める上で不可欠なのが「スタッフの自己開示」だ。遠藤氏によると、外資系の大手高級ブランドなどでも、これまで表に出なかったスタッフ個人の情報をあえて開示し、人間性を前面に出す取り組みが始まっているという。企業やブランドの後ろに「本物の人間がいる」ことを証明できるかどうかが、今後の信頼獲得を大きく左右するのだ。

遠藤 貴則氏氏
遠藤 貴則氏(一般社団法人国際実践心理学協会 代表理事/法廷臨床心理学博士/ニューロマーケティングマスタートレーナー):米国で心理学を学び、臨床心理学博士号を法廷特化で取得。オレゴン州で臨床心理学者免許を取得、マイアミ市警・FBI・CIA関連の調査支援にも関わる。現在は実践心理学、脳科学的教育、ニューロマーケティングを統合し、企業の売上改善や人材育成を支援。著書に『ザ・ニューロマーケティング』(KADOKAWA)、『売れるまでの時間』(きずな出版)、共著に『仕事の教科書』(徳間書店)がある。

UGCからUICへ、「案件」ではなく「共創」の重要性

 インフルエンサーマーケティングの手法も転換期を迎えている。小山氏は、「全員に同じ商品ページを紹介させるような、旧態依然とした『案件』は既に通用しない」と断言する。

遠藤 貴則氏氏
小山 竜央氏(経営者・著作家):集客に特化したマーケティングを専門に扱い、法人へのビジネス指導と大規模なマーケティングをテーマにした講演会を全国で開催。また、PRプランナー、SNSコンサルタントなどとしても活躍。複数企業のCMO、投資家としてスタートアップなどに投資を行う。登録者10万人を超えるYouTubeチャンネル『マーケティング侍の非常識なビジネス学』を運営。著書に『たった1日で儲かる社長に生まれ変わる 非常識なマーケティング大全』(KADOKAWA)。

 今求められているのは、インフルエンサーの特性に合わせた個別ページの用意であり、PRの枠を超えた「共創」の姿勢だ。米国で大ヒットしたあるサプリメントの事例でも、インフルエンサー自身が心から商品を愛用し、独自のカスタマイズページを通じて発信することで爆発的な成果を上げているという。

 ここで重要になるのが、UIC(User Initiated Community:ユーザー主導型コミュニティ)という概念である。UGC(ユーザー生成コンテンツ)という「点」の動きを企業側が束ね、「線」や「面」のコミュニティへと育て上げるのだ。

 その一環として注視すべきなのが、Googleマップなどでレビューを投稿するローカルガイドの存在である。特に、一定の活動実績を持つ高ランクローカルガイドを自社のコミュニティに巻き込むことができれば、その影響力は計り知れない。

 さらに、現在のアルゴリズムに最適化するためには、テキストだけでなく、Instagramのリール動画のように最初の3秒で惹きつける縦型ショート動画形式でレビューを投稿させることが、極めて効果的だという。

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MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信する専門メディアの編集部です。

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