メールの利用が進むにつれて、迷惑メールの問題も拡大している。迷惑メールの多くが、送信者のメールアドレスを詐称するなりすましメールであることから、ドメイン認証技術が開発され、正当な送信元のメールと詐称メールの判別が可能になり、なりすましによる迷惑メールを排除できるようになった。
この送信ドメイン技術の中でも、特に注目を集めているのが「DKIM（ディーキム）」で、メールアドレスの詐称だけでなく、メール本体の改ざんも検知することができる。今回、インフォマニア、センドメール、ニフティ、パイプドビッツ、ヤフー、楽天の6社が発起人となり、このDKIMの普及推進のために「Japan DKIM Working Group」を設立。すでに、18社が参加を表明しており、今後は導入形態の標準化や情報提供、安全な電子メール環境確保のための事業者間の連携強化をはかる。
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