ネットレイティングスは、ニールセン・ネットレイティングスが提供するインターネット利用動向調査のデータから、地震が発生した週の利用動向を分析した。地震の起きた3月11日を含む地震発生週（3月7日～13日）には、多くのニュースサイトが訪問者数を伸ばした。特に伸びが大きかったのは「Yahoo!天気情報」で、前週と比較すると696万人増加した（増加率238％）。そのほか「日本経済新聞」や「ロイター」も増加率が200％を超える結果となった。また、47都道府県52新聞社のニュースと共同通信のニュースを提供するニュースサイト「47NEWS」も増加率は164％となった。
（2月28日～3月13日、家庭と職場のPCからのアクセス 週間データ）
電力や交通機関などのライフライン関連サイトでは、東京電力が地震発生翌日（3月12日）に計画停電実施の方針を明らかにしたため、地震発生週の前週と比較すると、訪問者数は50万人から528万人へ478万人増加した（増加率1050％）。東京メトロ、JR東日本などの鉄道各社は、地震発生以降の運休や運転本数の制限を実施したため、運行情報のページが訪問者増加の要因となっている。
ソーシャルメディアでは、緊急災害募金でアクセスが増加した「Yahoo!ボランティア」は、23万人から120万人（増加率518％）に増加。地震発生後まもなくNHK総合の地震速報を配信したライブ配信サービス「Ustream」は、テレビ視聴のできないオフィスユーザーの閲覧が増加し、54万人から140万人（同257％）に増加している。
ツイッターの増加率は133％だが、563万人から750万人へ187万人増加し、ソーシャルメディアの訪問者数としては最大の伸びを示した。また、無料で通話ができるIP電話「Skype」のサイトでは、Skypeアプリのダウンロードをする人が増加。地震直後は固定電話や携帯電話がつながりにくい一方、Skypeはつながりやすかったことが要因ではないかと同レポートでは分析している。
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