MarkeZineニュース

テレビよりもオンライン広告の影響が強いのは日本のみ、オンラインでの商品認知経験率は69％でトップ
【日・米・英・独・仏・豪6か国調査】

2012/05/08 14:00

通知

　デロイトトーマツコンサルティングのグローバル調査「メディア・デモクラシーの現状」では、日本におけるメディア消費動向を、米・英・独・仏・豪の5カ国と比較分析している。

　日本のスマートフォン保有率は各国中最低（日本24％、米42％、英48％、独41％、仏36％、豪46％）となった。しかし、携帯電話またはスマートフォンからのオンラインショッピング経験者は47％で調査国中最も高くなっている。

　以下のグラフに示したとおり、購買行動に影響を与える媒体として、テレビよりもオンライン広告の影響が強いのは日本のみ。テレビの視聴をきっかけとしたウェブサイトへのアクセスでは、アメリカが80％と最も高い数値を示している。また、日本ではテレビの「ながら視聴」の回答率が72％と各国中トップ。

出典：デロイト「メディア・デモクラシーの現状」調査日本版レポート（図版3点とも）

　オンラインのマーケティング影響力については、日本ではオンラインでの商品認知経験率が69％と最も高く、アメリカが66％で続いている。また、自分の興味関心に応じてインターネット広告をクリックする割合は、日本が74％でトップ。イギリス・ドイツは33～34％と興味関心があってもクリックする割合は比較的少なくなっている。

　「広告を見なくて済むなら、オンラインコンテンツを有料で購入するほうがよい」と答えた人の割合は、アメリカとオーストラリアが30％で最も高く、日本が14％で最も低くなっており、日本のユーザーはコンテンツの有料課金に対して最も厳しく、広告に関しては寛容という傾向が見られた。

　日本のSNS利用率は各年齢層で他国より大幅に低い結果となっている。若年層の利用度が比較的高いが、それでも14～22歳層で47％、23～28歳層で42％と、6割から7割を超えている他国に比べると最も低い。また、アメリカ・オーストラリアでは、SNS広告をオンライン広告中、最も影響力が高いと回答する割合が22％に達しているが、イギリスでは9％と各国中最も低くなっている。

【調査概要】
デロイトの委託を受けた独立調査会社が、2011年11月8日から12月8日まで、日本、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、オーストラリアでインターネット調査を実施。
調査回答者数は14歳から75歳までの消費者1万2725人（うち日本は2118人）。
※一部の設問はイギリスを除く5カ国調査