調査リリースで自社サービスが受け入れられる環境を作ろう
プレスリリースで発信する情報は何も、全てが企業活動に直結するもの（新商品、新サービス、キャンペーンなど、企業が起こす「コト」）でなくてはならないわけではありません。たとえば、調査結果を公表するのも一手。この手法は、インターネットリサーチが安価に普及してからよく用いられるようになり、ランキングや意識調査などのレポートを様々な企業が発信しています。
http://prtimes.jp/survey/
プレスリリースとして十分に成立するうえ、客観的データによって情報価値を高めることができ、メディアにアプローチしやすくなるのが調査レポートリリースの特徴です。また、やり方によっては「いま世間にある問題点をあぶり出す」ことや「これからのトレンドを示す」ことによって、自社の商品・サービスが受け入れられやすい環境を整えるという効果も期待できます。
しかしこの手法、きちんと要点を押さえなければ、「あまりパッとしない調査結果になってしまった」とか「リリース配信してニュースも結構出たけど…自社サービスに落とし込めた記事がなかった」など、不振に終わってしまうことにもなりかねません。そこで、調査リリースを成功に導くためのポイントについてお伝えしたいと思います。
ターゲットの関心を引く調査リリースの切り口とは？
発信すべきメイントピックを何に据えるか、ここで露出の可能性は7～8割決まると思ってください。プレスリリースのタイトルに集約される部分で、例えば、「未婚男性の5割は◯◯」とか、「◯◯ランキング1位は誰誰」とか、いわゆる話題の切り口を指します。
もちろん、実際に調査をとってみると想定と違う結果が出ることも少なくないため、企画したものをそのまま発信できるという保証はありません。しかし、どんな切り口でターゲットに接触し、いかに自社サービスに落とし込むかというロジックがなければ、期待に応える露出を生むことは難しいです。また、そのプランニング力さえあれば、仮に思わぬ調査結果が出た時にも軌道修正が可能だと言えます。
では、具体的にどのようにプランニングするか。次のような4ステップで考えるとまとめやすいと思います。
