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BYOD、従業員数の少ない企業ほど許可傾向か【シード・プランニング調査 】

 シード・プランニングは、「ビデオ会議/Web会議/音声会議のビジネス利用実態調査」の結果を発表した。本調査は2004年10月から毎年実施し、今回で8回目。

 導入ユーザーの約60%が「会議のみで利用」、約40%が「会議以外にも利用」している。中でも、Web会議利用者の「会議以外利用」が他に比べやや多い。

 「会議以外の利用」では「社内研修」と「経営トップの訓示」の用途が多い。

 今後使いたい端末のトップは「iPad」。以降「iPad mini」「iPhone」「Windows8 スマホ・タブレット」と続く。

 回答者が所属する企業・団体の、BYOD(※)の社内ネットワーク接続が認められているか否かを尋ねたところ、従業員数の少ない企業ほど認められている傾向がみられた。また、会議システムの種類別にみると、Web会議利用者が所属する企業・団体でやや高い傾向がある。

(※)BYOD(Bring your own device/ビーワィオーディ)とは、従業員が個人保有の携帯用機器を職場に持ち込み、それを業務に使用すること。

【調査概要】
調査方法:インターネットアンケート調査
調査期間:2012年10~12月
調査対象:ビデオ会議/Web会議/音声会議のビジネスユーザー540名

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2013/01/09 11:30 https://markezine.jp/article/detail/17028

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