国内BtoCのEC市場規模は8.5兆円、さらに拡大の見込み
電化製品や書籍・音楽ソフトなどのECが一般化し、いまや食品や日用品までも気軽にネットスーパーで購入できるようになった。国内BtoCのEC市場規模は一昨年の時点で8.5兆円に成長（※）。
代表取締役社長 山崎徳之氏
ゼロスタート 代表取締役社長の山崎徳之氏は「小売業全体の市場規模は130兆円と言われています。もちろん実店舗がなくなることはありませんが、ネットを使う人口の広がりを考えると、ECにはまだまだ大きな伸びしろがあります」と話す。
検索やレコメンド、効果測定ソリューションなどを提供しECサイト支援を行う同社では、この数年でサイト内検索エンジン「ZERO-ZONE Search」がイトーヨーカ堂やローソンHMVエンタテイメント、カカクコムといった大手企業へ次々と導入され、大きく業績を伸ばしている。特に商品点数やユーザー数の規模が大きい企業が採用しており、平均で130％ものコンバージョン向上を実現している。
山崎氏は、アスキー、So-netでのエンジニア、オン・ザ・エッヂ（現ライブドア）のデータシステム構築などを経て2006年にゼロスタートを設立。SNSシステムやレコメンドエンジンの開発・販売、サイトの受託開発を主に展開していたところ、特にECサイトでの検索エンジンに対するニーズが高かったため、商品化に踏み切った。
※ 経済産業省「平成23年度我が国情報経済社会における基盤整備（電子商取引に関する市場調査）」
ゴルフダイジェスト・オンラインがゴルフ場予約検索に採用
以前はレコメンドエンジンの引き合いが強かったというが、「この2年ほどで『ZERO-ZONE Search』が伸び、現在では主力になっている」と山崎氏。ユーザーへのクロスセルを狙うべく、レコメンドエンジンの相談を受けた企業でも、課題を探ると意外と検索エンジンがネックになっていることが多いという。
「ZERO-ZONE Search」の成長に弾みがついたのは、2010年にゴルフダイジェスト・オンラインのゴルフ場予約検索に採用されたこと。それまでの受託開発などで蓄積したノウハウを集約した検索エンジンを、ユーザーのニーズやサイト内での振る舞いに合わせて徹底的にカスタマイズして適用したところ、コンバージョンが大きく向上した。現在では当然のようにスマートフォンにも対応し、顧客の離脱を防ぐシステムとして高い評価を得ているという。
ゴルフダイジェスト・オンラインは、デジタルマーケティングへの先進的な取り組みで知られる企業。同社への導入以降、「ZERO-ZONE Search」はEC市場の拡大に伴って実績を伸ばしてきた。その背景のひとつとして、山崎氏は「ユーザー層の変化・広がり」を挙げる。
「以前は、オンラインで予約をしたり商品購入をしたりするのはPC操作に慣れている人たちでした。それが最近では中高年層にもECが広がり、スマートフォンやタブレット端末の拡大によってPCを持たない若年層、主婦層なども加わっています。そうした新しい層への配慮が求められているのです。」
