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動画広告ことはじめ

メディアサイドが動画広告の導入を検討する際に押させておきたいポイント

YouTube vs 自社による動画配信のインフラ整備

 メディア側でのマネタイゼーションについて紹介する際、YouTubeを活用した手法についても言及しなければなりません。2014年8月時点の情報ではYouTubeを動画配信に利用する場合、メディア側はビデオプレイヤーと広告配信のためのアドサーバーの料金を支払う必要はありません。

 オリジナルの動画コンテンツがあれば、YouTube側で用意されたインフラを使用して、最もリスクを抑えるかたちでインストリーム型動画広告を導入することができます。

 しかし、そこにはデメリットもあります。メディア側で広告単価が決められない点と配信される広告の質をコントロールできない点です。

 導入リスクが非常に少ないことに対するトレードオフと言えるでしょう。YouTubeを使用した動画広告の導入は、ディスプレイ型広告に例えるとアドネットワークを導入することと似ていると私は考えています。

メディアの状況によって必要なソリューションは異なる

 次にメディアの置かれている状況ごとにインストリーム型の動画広告を始めるために必要なソリューションを紹介したいと思います。

ケース1:動画コンテンツ、動画プレイヤーを自社で調達しており広告ストリームが派生しているケース

 このケースは、動画の広告配信サーバーを導入する事で自動的に広告が配信され、広告営業する必要なく動画広告によるマネタイゼーションが可能となります。動画SSPにはメディア側でコントロール可能な動画配信サーバーが用意されているため、動画SSPを使用することも可能です。

ケース2:動画コンテンツのみを保有しているケース

 この場合動画プレイヤーと動画広告配信サーバーを導入する必要があります。YouTubeを使いマネタイゼーション行うことも可能です。

ケース3:動画コンテンツ、動画プレイヤーも導入されていない

 この場合、動画コンテンツと動画プレイヤー導入する必要があります。今後は両方をパッケージにして提供するサービス企業も増えてくることでしょう。動画の広告配信サーバーも視野に入れる必要があります。

次のページ
インストリーム型動画広告枠のマネタイゼーション

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この記事の著者

山本 章悟(ヤマモト ショウゴ)

株式会社オム二バス 代表取締役CEO

2008年8月(株)オムニバスを設立。オムニバスではアドエクスチェンジ、オーディエンスターゲティング等、最先端のアドテクノロジーを使ったサービスを展開。アドネットワーク型媒体の「Omnibus Network」オーディエンスターゲティングネットワークの「Omnibu...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2014/09/08 08:00 https://markezine.jp/article/detail/20719

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