注目が高まるデータフィードの広告領域への活用の最新動向に迫る本連載。第3回目となる今回からは、アタラの岡田氏にかわり、フィードフォースの川田氏が現場の目線からみた事例紹介と共に、解説していきます。
従来のリスティング広告・SEO対策における頭打ち感
検索エンジンのアルゴリズムは年々進化しています。加えてスマートフォンやタブレットなど端末は多様化し、また広告配信手法の進化に伴いユーザーとの接点は分散化しています。このような環境変化により、従来のSEO対策やリスティング広告だけでは、消費者の一媒体当たりへの接触率を向上させ、効果的かつ最大限に集客をすることが難しくなっています。

「従来のリスティング広告・SEO対策が頭打ちになりつつある」という課題に向き合っているマーケターは、次なる新たな集客施策として、自社のデータを有効活用して効率的に顧客接点を拡大する広告施策に注目しています。それを受けて、2013年からEC・小売り業界を中心に新しいデータフィード広告施策を打つ企業が増えてきました。
データフィード広告の活用に先進的なEC・小売業界の動向
他の業界に先駆けて、データフィード広告を積極的に活用していたのは主にEC・小売業界でした。レコメンド型リターゲティング広告のCriteoやGoogle商品リスト広告は、大手EC企業を中心に導入が進み、今ではそれらを活用した集客施策はスタンダードになったとも言えます。
そしてGoogle商品リスト広告は、随時サービスのアップデートが行なわれています。現状では、オムニチャネル施策として新たに実店舗の商品在庫をGoogle検索結果のトップに掲載できる「ローカル在庫広告」を強化していく方向性がうかがえます。

さらに注目したいのは、EC業界で活発化しているモバイル上でのフィード広告活用の動向です。ここからはGoogle商品リスト広告をはじめ、モバイル時代における集客施策には欠かせない「モバイルアプリ」に注目していきましょう。
2014年8月以降、Googleは商品リスト広告のスマートフォン配信比率を強化しています。例えばiPhoneの場合、Googleは商品リスト広告の画面占有率は3分の1以上で、テキスト型のAdWords広告よりも上位に表示されます。実際に弊社の顧客事例では、8月のある時期からインプレッションが明らかに増加傾向にあるというデータや、商品リスト広告経由の売り上げが1,700万円を突破したという事例もあります。
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川田 智明(カワダ トモアキ)
2012年4月、株式会社フィードフォース入社。 「オウンドメディアのソーシャル化サービス」の市場調査からセールスを行い、半年後に新規事業として「データフィード最適化サービス」を立ち上げる。現在は、外部企業との事業提携から広告主の集客最大化の提案まで幅広く担当している。
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