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「2014年日本の広告費」は6兆1,522億円で3年連続増加／インターネット広告費が初の1兆円超え

2015/02/24 16:00

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　電通は、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2014年（平成26年）日本の広告費」を発表した。同社は、大きなトピックとして、次の3点を挙げている。

総広告費は6年ぶりに6兆円超え
インターネット広告費が初の1兆円超え
21業種中14業種が前年を上回る

　2014年の総広告費は6兆1,522億円、前年比102.9％と、3年連続で増加。通年では6年ぶりに6兆円超の市場規模となった。媒体別にみると、「新聞広告費」（前年比98.2％）、「雑誌広告費」（同100.0％）、「ラジオ広告費」（同102.3％）、「テレビメディア広告費」（前年比102.8％、地上波テレビと衛星メディア関連の合計）。結果、「マスコミ四媒体広告費」は同101.6％となった。

　「インターネット広告費」（同112.1％）は、スマートフォン・動画広告・新しいアドテクノロジーを利用した広告が伸び、初の1兆円超え市場となった。さらに、「プロモーションメディア広告費」（同100.8％）も3年連続で前年を上回り、全体の押し上げに寄与した。

　業種別（マスコミ四媒体、ただし衛星メディア関連は除く）では、全21業種中14業種が前年を上回った。主な増加業種は、「情報・通信」（同107.2％）「家電・AV機器」（同107.1％）「化粧品・トイレタリー」｢自動車・関連品｣（同103.4％「飲料・嗜好品」など。一方、主な減少業種は、「趣味・スポーツ用品」（同92.1％）、「教育・医療サービス・宗教」（同95.6％）「食品」（同96.8％）、「ファッション・アクセサリー」（同97.0％）などが挙げられた。

テレビ広告費

　テレビメディア広告費は地上波テレビ＋衛星メディア関連で1兆9,564億円（前年比102.8％）となっている。うち、地上波テレビは、1兆8,347億円（同102.4％）で、番組（タイム）広告（同101.2％）は、「ソチオリンピック2014」「2014 FIFAワールドカップブラジル大会」「アジア大会2014韓国仁川」など、スポーツ番組の好調やレギュラー番組の堅調を受けプラスに推移した。

　スポット広告（同103.2％）は、1－3月は消費税率引き上げ前の駆け込み需要で大きく伸長し、4月には前年実績割れするも、5月以降は再び市況が活発化し、年末まで好調を維持した。業種別でみると、「情報・通信」（スマートフォン関連、ゲームアプリなどで大きく増加）、「化粧品・トイレタリー」（シャンプー＆リンス・コンディショナーなどが増加）、「薬品・医療用品」（DTC（Direct to Consumer）広告、ドリンク剤などが増加）などの業種が増加した。

インターネット広告費

　インターネット広告費（媒体費＋広告制作費）は1兆519億円と初の1兆円を越えた。内訳をみると、インターネット広告媒体費が8,245億円（同114.5％）、インターネット広告広告制作費が2,274億円（同104.4％）となっている。

　インターネット広告媒体費をさらにみると8,245億円のうち、運用型広告費が5,106億円（同123.9％）を占める。市場全体でみると、スマートフォン市場の成長や動画広告、新しいテクノロジーを活用した広告配信の浸透が下支えし、前年を上回る伸び率を示した。市場の内訳をみると、枠売り広告やアフィリエイト広告が堅調に推移し、運用型広告は大きく伸長した。

　枠売り広告は、ポータルサイト中面のターゲティング商品が運用型広告に代替される動きが進んだものの、ブランディングを目的にした広告主のニーズに応える大型広告やリッチ広告の活用に加え、スマートフォン広告の活用、キュレーションメディアなどの新たなメディアの出現もあり、前年を上回った。また、マーケティングニーズの細分化、ユーザーの接触メディアの分散化を受け、ジャンルを特化した各種専門サイトの活用が拡大。従来型タイアップに加え、ネイティブ広告、コンテンツマーケティングといった手法も根付き始めた。さらに、PC、スマートデバイスともに動画広告の活用など、多くの新しい動きが本格化した。

　運用型広告費の多くを占める検索連動広告の市場は、PC検索の伸びが落ち着きを見せた中、スマートフォンやタブレット検索は大きく伸長し、全体では堅調に成長した。また、大きく伸びた領域のひとつに、DSPが挙げられる。リアルタイムの入札形式で、広く効率的に広告配信するこの手法が浸透した。

　DSPやSSPなどの普及・拡大により、各サイトが持つ広告在庫を広告主側に活用してもらいやすい環境も整った。さらに、DMPを用いてDSP配信するなど、新たな取り組みも進んだ。一方、動画の運用型広告は、広告主によるブランディング目的での活用を中心に拡大した。