より効果のある施策のためにプライベートDMPに入れるべき2軸のデータ

　B社の改善事例では、主に2種類のチャネルをプライベートDMPに連携させた例といえる。ひとつはWebサイトのログ、ソーシャルメディアのデータ、オフラインでのアンケートなど、「顧客の行動」がわかるデータだ。

　もうひとつはDM、カタログ送付、イベント、講習など、その顧客に対して「企業が起こしたアクション」のデータとなる。なぜこの2種類かというと、双方のチャネルのギャップが、業務改善において一番ポテンシャルが高いからだ。例えば、一度も接点がない人に、いきなり入会案内を送ってもコンバージョン率が低いのは明確である。

　このようにプライベートDMPは、広告だけでなくあらゆるマーケティングデータを集約でき、一つひとつのコミュニケーション設計や戦略を、最適にするための判断材料を提供してくれる。

　B社のように課題が明確で、現場が「こういう業務を改善したい」「この数字をこの業務に活かしたい」というニーズをうまくプライベートDMPに取り込めれば、比較的短期間で成果を出せるだろう。

　実際は多くの企業がA社のようにツールありきでプライベートDMPを導入してしまい、現場と齟齬が出て、結局有効活用ができずにホコリをかぶってしまうという「落とし穴」に陥りがちだ。後編では、なぜ莫大な費用をかけたにも関わらず使えないプライベートDMPになってしまうのか、その原因と解決策をお伝えする。