SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

おすすめのイベント

おすすめの講座

おすすめのウェビナー

マーケティングは“経営ごと” に。業界キーパーソンへの独自取材、注目テーマやトレンドを解説する特集など、オリジナルの最新マーケティング情報を毎月お届け。

定期誌「MarkeZine」

第71号(2021年11月号)
特集「きれいごとで終わらせないパーパス・ブランディング」

定期誌購読者なら
誌面がウェブでも読めます

業界キーパーソンと探る注目キーワード大研究(PR)

顧客の「片付けるべき用事」を導き出す!チャット・インタビューサービス「Sprint」が登場

 消費者が受け取る情報量は日々増加しており、それに伴い消費者の興味や嗜好の移り変わりもどんどん激しくなっている。商品・サービスの企画には、消費者インサイトの把握が肝であるが、時間や予算の制約でなかなか思うようなインサイトを探る調査ができていないのが現実なのではないだろうか? 今回は、そんな定性調査の概念を覆す新しいチャット型のインタビューサービス「Sprint」について、ジャストシステムの石川氏に取材した。

ジャストシステムならではの定性調査とは

 セルフ型の定量調査サービス「Fastask」の提供開始から5年、ジャストシステムが新たにセルフ型の定性調査サービス「Sprint」をリリースした。価格は、何回でも何人に対してもインタビュー可能な、使い放題のプランで月額198,000円(アンリミテッドプラン)。従来の定性調査と比較すると、破格の値段設定だ。「速く、小さく、正しく回し、意外な結果を得る」といったコンセプトで、消費者インサイトを把握するための定性調査を、より手軽なものにするという同サービスはどのような価値をもたらすのだろうか?

株式会社ジャストシステム 石川秀輝氏
株式会社ジャストシステム CPS事業部企画部長 石川英輝氏

MarkeZine編集部:8月1日に「Sprint」をリリースされました。まず初めにリリース後の反響について教えてもらえますか?  

石川氏:おかげさまで予想以上の反応を頂いております。  

MZ編集部:それだけニーズがあったということですね。早速ですが「Sprint」を開発した経緯についてお聞かせください。

石川氏:定性調査というと、グループインタビューやデプスインタビューなどの手法を用いたサービスを、既に多くの企業が提供しています。ここで我々が同じようなサービスを始めてもしょうがない。だからジャストシステムだからこそ実現できる定性調査はなんだろう、とずっと考えてきました。

 そこで重要視したのは“いかに定性調査を手軽なものにするか”ということです。これは5年前に提供した「Fastask」にも共通していますが、「Fastask」の“fast”は、いわゆるファストファッションやファストフードの“fast”です。

 つまり、この”fast”は”高回転な”という意味でして、調査に当てはめると「どれだけ調査の実施頻度を高められるか」を意味します。このコンセプトで従来にはなかった定性調査のサービスを提供したい。こう考えて「Sprint」の開発を行いました。

“絶対に失敗できない調査”だと当たり障りのないものになってしまう

MZ編集部:定性調査のマーケットをどのように捉えていらっしゃいましたか?

石川氏:現在の定性調査は、グループインタビューやデプスインタビューといった大がかりな手法が中心です。MROCや掲示板型のインタビューサービスも登場していますが、コンテンツを集めるのに留まるなど、うまく機能していません。そういった状況の中で、なぜもっと手軽にできる定性調査のサービスがないのだろうか、と考えていました。

 現在のインタビュー手法は、調査の準備からデータの納品までにかかる時間とコスト面において、とても敷居が高いものになります。定性調査のご経験がある方は心当たりがあると思いますが、定性調査を実施する場合、企画や打ち合わせなどの準備から調査本番、データの納品などすべてが終わるまでに、約2ヵ月かかるのが一般的です。これではビジネスのスピードについていけません。

 加えて、それなりの予算を使って調査を実施するのですから、担当者としては絶対に失敗できませんよね。絶対に失敗できないという枠組みの中での調査になってしまうと、調査自体が目的になってしまって、当たり障りのない調査しかできないという点も、大きな課題だと思います。

MZ編集部:なるほど。実態としては期待通りの成果にはつながっていないのですね。

石川氏:そうですね。定性調査を行うと、予算や準備の規模からイベント事になるので、達成感はあるんです。ただ、「そういうことなのか!」という想定もしていなかったインサイトが得られたというケースはむしろ少ないんじゃないでしょうか。実際は既知のことだったり想定内のことを「やっぱりそうだよね……」となぞる結果になってしまう調査が多いのが現実だと思います。

 それなりのコストをかけても得られるものが少ないとなると、調査を運用する回数も当然限られてしまいます。その結果、企業側のインタビュースキルもなかなか向上しないのが現状です。だからインタビュー形式のサービスであっても、使い放題にしたかったんです。

次のページ
5分で最適なモニタを探し出すとは……? 実際にやってみよう!

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • Twitter
  • Pocket
  • note
関連リンク
業界キーパーソンと探る注目キーワード大研究連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

MarkeZine(マーケジン)
2020/08/04 10:39 https://markezine.jp/article/detail/26955

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ

イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング