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統計学の西内啓氏がマーケター向けに執筆した『データでもっと儲ける方法』、12/6イベントで無料進呈

 統計家・西内啓氏が初めてマーケター向けに書き下ろした本、『データでもっと儲ける方法 経営とマーケティングのためのアナリティクスデザイン』が12月6日に翔泳社から発売。データ分析の基礎的な考え方とともに、データの収集や加工、調査などの「アナリティクスデザイン」について書かれた本となる。その内容について語ってもらった。

 これまで『統計学は最強の学問である』(ダイヤモンド社)を始めとする本の出版で統計学ブームを巻き起こしてきた西内啓氏。読者からもデータ分析に関する質問や相談が寄せられるというが、その多くは「かなりの予算をデータ分析のために投資してきたが、結果が得られない」というものだ。

「最近ではAI、IoT、機械学習の技術や手法を紹介する情報や書籍は多く出てきましたが、どのような目的に対して、どうデータを活用すれば企業が利益を得られるのかといった、“アウトカム”(成果)のための考え方が浸透していません。『データでもっと儲ける方法』はそうした悩みにお答えできる内容です」(西内氏)

 対象読者は、企業のマーケターや商品企画、事業企画など現場の人、データを経営に活かそうというビジネスリーダーとなる。こうした人々は今後、ガートナーが最近定義した「市民データサイエンティスト」になっていくのだという。

「ガートナーが最近打ち出している市民データサイエンティストは、統計やデータ分析の専門家ではなく、ビジネスの意思決定をおこなう人自身がデータサイエンスを活用するという考え方。実際、私たちのところに相談にくる大半の人がマーケティングなどに関わる人です」

西内啓氏
株式会社データビークル 代表取締役最高製品責任者 西内啓氏

 また、ガートナーによれば、これまで専門性が必要とされていたデータの前処理や加工および分析といったデータ活用の一連のプロセスを自動化する「拡張アナリティクス」という技術的コンセプトも出てきている。

 西内氏が代表取締役として関わるデータビークル社が提供する「Data Diver」「Data Ferry」「Data Sniper」といった製品も、こうしたコンセプトに沿うものだという。

「今回の本では、どうデータを収集し、そしてどう活用するのかという方針を策定するための“リサーチデザイン”の考え方を中心に、データの前処理や予測モデルの精度をどう検証するかという、実用上大事なのにこれまであまり日本のビジネスマンに知られてこなかった内容について書きました」

 12月6日(木)には、データビークルが主催するイベントで参加者全員に本書が無料配布されるとともに、西内氏による講演が予定されている。

 マーケティング活動のROIを最大化するための効果測定やデータのエビデンスに基づく施策の立案など、マーケターにとって本当に大事なところを解説する内容となるそうだ。本書の活用とともに、セミナーへの参加をお薦めしたい。

イベントへの応募はこちらから

Tokyo Data Science Lab 2018【本書無料進呈イベント】

開催日時:2018年12月6日(木) 11:00-16:30(受付開始10:30)

会場:TKP品川カンファレンスセンター

参加費:無料(事前登録)

主催:株式会社データビークル

内容:講演「ビジネスを加速する“エビデンス”の力」 西内啓

参加特典:『データでもっと儲ける方法』を無料進呈

対象者:企業のマーケティング、事業開発、経営などでデータ分析・活用に関わる方

参加方法特設ページから応募

※データビークルと競合関係にある企業の方、対象者以外の方はご遠慮いただく場合があります。

データでもっと儲ける方法

SEshop その他

データでもっと儲ける方法
経営とマーケティングのためのアナリティクスデザイン

著者:西内啓
発売日:2018年12月6日(木)
価格:1,728円(税込)

「どのようにデータを集めるか」から、「リサーチデザイン」など、調査データの設計や方針の策定や外部からのデータの調達について解説。効果測定やROIの最大化について紹介します。

※Amazonでも販売予定

 

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この記事の著者

京部 康男(Biz/Zine編集部)(キョウベ ヤスオ)

翔泳社メディア事業部 統括編集長、Biz/Zine(ビズジン)の統括および、EnterpriseZine(エンタープライズジン)に関わる他、カンファレンス、セミナー、書籍などの企画・制作に従事。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2018/11/17 07:00 https://markezine.jp/article/detail/29733