消滅しつつある、マスメディアという存在

　「脱皮できない蛇は滅びる」とフリードリヒ・ニーチェは言った。その言葉の通り、マスメディアが生き残りを賭けて脱皮を始めている。

　CNNをはじめとして、多くのマスメディアが自分たちのことを「もはやマスメディア（テレビ局）ではない」と定義し始めている。そして、おそらく、NHKもそうに違いない。意識しているかどうかは別として、NHKが同時配信を始める背景に、その誘因となる社会の変化があるはずだ。

　その社会の変化とは、ドイツ政府の「インダストリー4.0」や日本政府の「Society5.0」のことであり、この連載で論じている「リゾーム化社会」につながる。Society5.0とは何か、内閣府のサイトからの引用が以下だ。

「Society 5.0で実現する社会は、IoT（Internet of Things）ですべての人とモノがつながり、様々な知識や情報が共有され、今までにない新たな価値を生み出す」（内閣府サイト「Society 5.0」より引用）。

　「すべての人とモノがつながる社会」、それは、コミュニケーションビジネスのあり方を変革する。

　マスメディア全盛時代、すべての人やすべての家庭のテレビ端末に接点を持ち得たのは、マスメディアだけだった。つまり、マスメディアは、独占的な地位に君臨していた。それが今は、すべての個人がすべての個人に、理論的には、接続可能になった。

　コミュニケーションのあり方が、完全に変わったのだ。そして、マスメディアの社会的な存在意義、社会的な役割は失われつつあり、社会の変化がその存在意義やビジネスモデルに、変革を迫っている。

　そのような変化を受けて、たとえば、CNNは自分たちのことを「もはやテレビ局ではない」と定義している。

自社をテレビ局ではなくマルチメディア企業と定義

　『メディアは『広告媒体』から脱却すべき — CNN広告営業トップが提言』（アドタイ）という、2018年1月の記事で、CNN International Commercial の アジア太平洋広告営業上席副社長 Sunita Rajan（スニータ・ラジャン）氏が、そのことを明確に言及している。

「我々は、自社を『テレビ局』ではなく『マルチメディア企業』と定義しており、テレビもデジタルもソーシャルメディアも、またデスクトップもモバイルも、我々にとって重要な資産と捉えている。さらに、CNNはFacebookやInstagram、LINEといったプラットフォームを通して、自身のソーシャルメディアでの存在感を積極的に高めている。」（アドタイより引用）

　CNNのスニータ・ラジャン氏は、そのコンタクト戦略やデータ戦略の重要性についても語っている。記事によれば、広告収益を高めていくためには、現在のブランド広告主のニーズに合わせて、消費者との深いエンゲージメントを提供する必要がある。そのために、メディアは、広告主が消費者と「つながる」ための様々な場・方法を用意しなければならない。

　それを実現するために、CNNは、オーディエンスと「いつでも」「どこでも」「様々な形で」つながることを重視した結果、もはや、自社を「テレビ局（＝マスメディア）」とは定義していないとのことだ。

　そして、そのためには、ファーストパーティデータ（オーディエンスデータ）をフル活用しているようだ。

「CNNのWebサイトの月間UU数は2億6900万人で、SNSのフォロワー数は1億4600万人にのぼる。そうしたオーディエンスデータを活用し、居住地域や性別・年齢・職業などの属性、また行動履歴などによってセグメントすることで、適切なオーディエンスに、適切なプラットフォームを使って、適切なタイミングで、適切なコンテンツを届けることができ、それはブランドと消費者とのエンゲージメントを効率的・効果的に高めることにつながるのだ」（アドタイより引用）

　CNNのように、自社のことを「もはやマスメディアではない」と定義して、生き残りをかけて戦っている「マスメディア」は他にもある。創刊から113年の歴史がある『婦人画報』をはじめ、『25ans（ヴァンサンカン）』『ELLE（エル）』といった多数の雑誌媒体を展開するハースト婦人画報社も、その一つだ。