需要期とお客様個別のニーズに対応
MarkeZine編集部（以下、MZ）：まず、皆さんが担当している業務について簡単に紹介いただけますか。
株式会社オプト オムニチャネルイノベーションセンター OMO戦略部 部長 本郷 一也氏
株式会社コネクトム オムニチャネルイノベーションセンター OMO セールスプランニング部 部長 山内 宏記氏
大平：私はメガネブランド「Zoff」のECサイトに関する施策をはじめとしたデジタルマーケティングを担当しています。今回の位置情報を活用した店頭送客に関しても携わっています。
本郷：私はオプトで有店舗事業者の支援を専門とするOMO戦略部にて、営業組織のマネジメントを行っています。また、山内の所属するコネクトムなど含めたオプトグループが一丸となってO2OやOMO（Online Merges Offline）の世界観を実現するべく活動している組織、オムニチャネルイノベーションセンターにも籍を置いています。
山内：私はコネクトムで実店舗の来店促進を目的としたサービスである「toSTORE（トストア）」を活用し、有店舗企業様の来店促進施策や新たな事例創出のご支援をしております。また、クライアントや代理店であるオプトの営業などから意見をもらい、toSTOREの開発やマーケティングの担当者に届ける役割も担っています。
MZ：これまでZoffでは、どのようにして店頭送客を促してきたのでしょうか。
大平：需要期やお客様個別のニーズに対して、それぞれの強みと弱みを補完し合うような形でオフライン、オンライン双方の施策を展開しています。
需要期においてはオフラインの施策もかけ合わせ一定のリーチ数を担保しつつも、細かいチューニングが効くオンラインの施策も適時活用しています。そうすることで、お客様のニーズに応えた店頭送客を促しております。
Zoffが抱えていた2つの課題
MZ：オプトおよびコネクトムと取り組みを始めた経緯を教えてください。
大平：2016年頃から、シーズナリティを意識した施策に対して2つの課題を感じていました。1つは、ユーザーのメディア接触がデジタルに寄り、従来のオフライン広告を中心とした施策ではリーチしきれないという課題。そして、もう1つは効果測定に関する課題です。
MZ：オフライン広告だと広告効果が測れない、ということでしょうか。
大平：その通りです。オフラインだと広告の投下額と売上の相関を見ることでしか効果を確認することができず、中間指標を設定することもできませんでした。デジタル広告のようにPDCAを回せる仕組みを作りたかったのです。
そこで、当時からtoSTOREを通じて位置情報を活用したマーケティングを支援しているコネクトムさんにお声がけしました。
MZ：今大平さんが挙げた内容を課題に感じている担当者の方も多いのではないでしょうか。
本郷：多いですね。マスメディアだけではリーチできない層が増えていますし、ユーザーのメディア接触は明らかに変化しています。
また、オフライン広告の効果測定に関して、もどかしさを感じることは多いと思います。オンライン上で展開した広告はその後の行動など含めた様々なデータを取得できますが、一般的なオフライン広告では難しいですからね。
山内：コネクトムでは、位置情報を活用した販促というのに2014年頃から取り組んでいます。最初は技術も発展途上でしたが、ここ1、2年でようやく存在感が出てきましたね。実際に、ご相談いただく機会も急増しており、企業のご担当者もその価値を少しづつ感じ始めているのかなと思います。Zoff様とのお取り組みは2016年からとなるので、かなり早くからご一緒させていただいた企業の1社です。
