オンラインからの送客を実店舗の来店で計測
MarkeZine編集部（以下、MZ）：来店計測を行ったキャンペーンでは、どのTikTok広告メニューを活用されたのでしょうか。
岩田：主に「#（ハッシュタグ）チャレンジ」をご活用いただきました。TikTok内で“お題”と専用のハッシュタグを設け、ユーザーはお題に則った動画を、ハッシュタグを付けて投稿するというものです。顧客企業様には、お題に使う音源やスタンプをご提供いただきます。
MZ：施策の成果として、なぜ来店効果を可視化することになったのでしょうか。
辻本：デジタル広告が主流になりつつあるなかで、顧客企業からは認知や理解だけでなく、購買や来店をKPIとしたいというニーズが高まっています。しかし、購買に関してはPOSデータを開示してもらうことは難しいので、その一歩手前の来店が重要な指標だと考えました。そこで今回、我々電通デジタルとTikTok Adsさん、位置情報マーケティング企業であるGroundTruthさんの3社で協力し、来店分析をすることにしました。
安里：これまではオフラインの指標である「訪問」を計測するのは非常に難しいという状況にありました。しかし、スマホが浸透してそれほどコストをかけずに位置情報が取得できるようになったことと、我々が持つ特許技術「Blueprints」によって、かなり精緻に来店を計測できるようになりました。我々としても、TikTokのようなプレミアムメディアで配信した際に、オフラインでのインパクトはどれくらい出るのかというのは非常に興味がありました。
UGC動画の来店計測に着手
岩田：TikTokの広告メニューにタグを貼って来店計測をするだけでしたら、他でもやれるところはあると思います。しかし今回はUGCを投稿した人と、それを見た人がどう動いたかというのも可視化できました。他にTikTokでの広告メニューとして、インフィード広告やアプリの起動時に表示される起動画面表示広告、アプリ内バナー広告なども出稿していたのですが、すべての成果を計測しました。全世界のTikTokでも、これまで来店計測に着手することは、なかなかありませんでした。
動画はテキストや画像よりも圧倒的に訴求力が高く、共感性も高くなりますし、その広告効果は絶対に結果として現れるはずだと思っていました。ですので、その成果を可視化できたことは、非常にありがたかったです。
MZ：日本はそうした施策で後発になる場合が多い状況です。今回、来店計測を実施することができたのはなぜでしょう。
岩田：当然、他の国でも弊社はトラッキング施策をやっているのですが、広告市場自体が日本はアメリカに次いで2番目に大きいので、顧客企業様の求めることがより高度化しています。
安里：弊社の本拠地であるアメリカでもプレミアムメディアでの訪問計測の可視化はまだやっていないので、本当に先進的なことだと思います。なぜかというと、アメリカでは、基本的にプレミアムメディアは、データをサードパーティに共有しないんですよ。特に、プラットフォームを持つメディアはそういう傾向が強い。そういった中で、プラットフォームも持つTikTokが、この新たな領域にチャレンジしているのは、市場的にも非常に大きな意味を持ちます。
