新型コロナウイルスやBlack Lives Matterなど、企業が社会課題に対して対策や姿勢を表明するケースが増えています。消費者の意識が大きく変化しつつある中で、企業には商品やサービスにもとづく経済的な価値の提供だけでなく、社会全体に貢献することが求められていると言えます。
では、企業はビジネス成長と社会貢献をどのように両立していけばいいのでしょうか。編集部が毎月お届けしている定期誌『MarkeZine』では、最新の第55号（2020年7月号）にて「ブランドと社会の関係構築」を特集します。
ポストコロナ時代のブランドマネジメントや社会課題に向き合うためのパーパス設計について有識者に解説していただいた他、社会に働きかけるブランド6社に直近の動向を尋ねました。
定期誌『MarkeZine』とは？
定期誌『MarkeZine』は1年間の定期購読で、毎月1冊、トレンドテーマの特集を中心にマーケティング業界の潮流や識者が注目するトピックをお届けしています。
- 先進的な企業の経営判断を追体験できる
- 競合企業の事例やキーパーソンの考え方がわかる
- マーケターが実務で成果を出せるノウハウを学べる
特集「ブランドと社会の関係構築」
中央大学ビジネススクールの教授を務める田中洋氏には、事業に根差した社会貢献活動を行うための企業の姿勢と実践方法を解説していただきました。ブランドマネジメントの観点からは、1ヵ月以上は会社を維持できる財政上の耐久性、「らしさ」で表現されるブレない世界観、さらに従業員の行動規範となる倫理観を明文化することが重要です。
ベネッセコーポレーションのマーケティング開発セクター長、橋本英知氏には、小中高の一斉休校に応じて「春の総復習ドリル」などを無償提供するなど、次々にコンテンツを打ち出した背景をうかがいました。PRの意識よりも社員が持っている「想い」を届けることに重点を置いたことで、ユーザーからは担当者を気遣うメッセージが届いたそうです。
特集の最後に、コロナ禍において人々の仕事や生活が変化する中で積極的に社会へ働きかけた6社──クックパッド、SmartHR、CHOCOLATE、CHILLNN、Facebook Japan、ローソン──に、施策の内容や狙いについてコメントをいただきました。
さらに巻頭インタビューでは、昨年末から約4か月で1,000万から3億へと参加者数が増加したZoomを日本で展開するZVC Japanの佐賀文宣氏と岡澤典子氏に、プロダクトの思想と独自のマーケティング戦略について尋ねました。
マーケティングの最前線で何が起きているのかを把握しておきたい方は、ぜひ定期誌『MarkeZine』の特設ページをご覧ください！
