ヤマダホールディングスは、リテールメディア開発・運用を行うアドインテと協業した。両社は全国にあるヤマダデンキの全店舗（約700店舗）に、棚前デジタルサイネージメディア7,000面を設置。また、両社はサイネージ広告媒体「ヤマダデンキ棚前サイネージメディア（仮）」を共同開発し、広告枠の販売を開始した。

　「ヤマダデンキ棚前サイネージメディア（仮）」は、ヤマダデンキの全国の売り場内に設置された棚前サイネージに動画を放映することができる。また、アドインテ独自開発のIoT端末「AIBeacon」を活用し、放映しているコンテンツに連動させてヤマダデンキ ケイタイde安心アプリへのプッシュ通知で情報を配信することも可能だ。

　来店者は、チラシ情報と連携した店舗内のクーポンやお買い得情報、季節に応じた目玉商品などをリアルタイムに受け取れるようになる。

　売り場での訴求を行うことで購買行動に直結する効果を狙えるだけでなく、ブランドメーカーの商品認知から購買行動までの一連のプロセスをカバー。訴求した商品の購買の計測まで行える取り組みとなっている。

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