SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

新着記事一覧を見る

おすすめのイベント

おすすめの講座

おすすめのウェビナー

マーケティングは“経営ごと” に。業界キーパーソンへの独自取材、注目テーマやトレンドを解説する特集など、オリジナルの最新マーケティング情報を毎月お届け。

『MarkeZine』(雑誌)

第107号(2024年11月号)
特集「進むAI活用、その影響とは?」

MarkeZineプレミアム for チーム/チーム プラス 加入の方は、誌面がウェブでも読めます

業界キーパーソンと探る注目キーワード大研究(AD)

配って終わりのインセンティブ施策から脱却!「giftee Box」が提唱するギフトマーケティングとは

 デジタルギフトサービスを展開しているギフティ。ギフトをその場限りの贈り物ではなく、顧客との継続的な関係を構築する機会に役立ててほしいと話すのは、同社の池田 亜矢子氏と篠塚 大樹氏だ。特に、法人向けのデジタルギフト「giftee for Business」のサービスの一つ、「giftee Box」をマーケティングや販促施策に活用すれば、単一のギフトしか贈れない従来のインセンティブ施策とは異なり、500種類以上の商品からユーザーが好きなものを選べるため、顧客の満足度を最大化できる。加えて、既存のマーケティングツールでは計測できないギフトの選択データが得られ、今後のマーケティング施策に活かせるのだという。ギフトの新しい形を追求するサービスの魅力に迫る。

マーケティングや販促施策の課題をデジタルの力で解決

MarkeZine編集部(以下、MZ):ギフティさんは法人向けのデジタルギフトサービス「giftee for Business」を提供されていますが、企業が従来型のインセンティブ施策を実施する際に、どのような課題があったのでしょうか。

池田:これまでのインセンティブ施策は、大きく三つの問題を抱えていました。一つ目は手間とコストが大きい点です。たとえばアンケートのインセンティブ施策として500円分のギフトを配布するとします。その場合、ギフトの選定、住所の確認、梱包、配送の依頼といった作業が発生し、人件費や郵送費もかかります。

 二つ目は一人ひとりのニーズに合ったギフトを贈ることが難しい点。一つの商品ではすべての方々のニーズに応えることができず、一部の人に対してはインセンティブの効果が薄れてしまっていました。

 三つ目は少額や複数回のギフトが送りにくい点です。郵送費や人件費などを考慮すると、100円のボールペンは配送するプレゼントとしては割高になり、インセンティブ施策として採用しにくいと思います。加えて、ギフトの到着までに時間を要してしまうと、効果が薄れてしまうことも考えられます。

MZ:様々なハードルから、ベストな形でお客様と関係を構築するのが難しかったのですね。

池田:はい。そこで私たちギフティは、そうした問題をデジタルの力で解決します。ギフティが目指すのは、デジタルギフトが持つ強みを活かし、ギフトを通じて企業と顧客の関係構築、維持、強化を中長期的に取り組む「ギフトマーケティング」によって、一人ひとりに寄り添ったギフト体験を提供、顧客とのつながりを育むことです。

株式会社ギフティ Business Development Div. Manager 池田 亜矢子氏
株式会社ギフティ Business Development Div. Manager 池田 亜矢子氏

アプリのダウンロードや会員登録不要で、誰でも手軽に使えるデジタルギフト

MZ:では、ギフティさんが提供しているgiftee for Businessについて教えていただけますか。

池田:まずは当社が提供しているデジタルギフトの仕組みからご説明します。

 デジタルギフトは、コンビニやカフェチェーン店などをはじめとするブランドの商品をURLとして発行し、LINEやメールで簡単にお送りすることができるギフトです。一つのギフトに対して一つのユニーク(固有)なURLが生成されるため、重複して利用されることはありません。受け取ったお客様はURLを開くとチケット画面が表示され、このチケット画面を店頭で提示することで、商品と交換することができます。

クリック・タップで拡大
クリック・タップで拡大

 ユニークなURLからアクセスする仕組みですので、個人情報の登録やアプリのダウンロードなど、余計な手間はかかりません。URLをクリックするだけで簡単にご利用いただけるため、インターネット環境さえあればどなたでもお使いいただけます。

MZ:なるほど。では、企業がこの仕組みを利用した場合、どんなことができるのでしょうか?

池田:様々な商品をデジタルギフトとして手軽に贈ることができます。従来の方法ですと、たとえばアンケートのお礼として、数百円分の品物を一件ずつ送るのは現実的ではありませんでした。しかし、デジタルギフトを活用すれば管理費や郵送費などのコストを大幅に削減し、ちょっとしたギフトでも渡すことができるため、回答率を上げることが可能です。

 加えて、企業様に必要な作業は、当社Webサイトのお申し込みページから、キャンペーンの概要や期間などの情報をご入力いただくだけです。ご入力後は、キャンペーンの概要や告知にご利用予定のクリエイティブに対して審査を行い、通過後にご納品となります。

次のページ
受け取った顧客が好きなギフトを自由に選べる「giftee Box」も登場!

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • X
  • Pocket
  • note
関連リンク
業界キーパーソンと探る注目キーワード大研究連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

タカハシ コウキ(タカハシ コウキ)

1997年生まれ。2020年に駒沢大学経済学部を卒業。在学中よりインターンなどで記事制作を経験。卒業後、フリーライターとして、インタビューやレポート記事を執筆している。またカメラマンとしても活動中。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

MarkeZine(マーケジン)
2021/09/07 10:00 https://markezine.jp/article/detail/37006

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ

イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング