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第106号(2024年10月号)
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アメリカの「今」から、日本市場の「未来」に備える

CTV・OTT広告市場が拡大する米国。その現状から「日本で必要になる視点&考え方」を読み解く

 OTT(Over The Top)やCTV(Connected TV)のように新たなチャネル市場が生まれたり、3rd Party Cookie規制のように従来の手法に制約が生じたりする時には、従来のマーケティング手法にとらわれない視点や考え方が必要になります。本連載では、アメリカに本社を置くThe Trade Deskが、日本のマーケターに向けて、今後のマーケティングの未来を考える上で参考となる米国市場でのトレンドや業界が直面している最重要課題についての見解をお伝えします。第1回は、日本でも普及しつつあるOTTやCTVとプログラマティックを活用した、新たなマーケティング戦略について紹介します。

OTTとCTVの定義を再確認

 OTTとCTVという言葉に聞き馴染みがない方、あるいは知ってはいるけれどその違いや定義は曖昧である方が多いかもしれません。まずは、それぞれの定義を解説します。

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 OTT(Over The Top)とは、インターネットを通してストリーミング視聴のできる動画コンテンツのことです。この連載では、特にテレビ局などのプロが製作したプレミアムな動画コンテンツをOTT、個人が製作しYouTubeやニコニコ動画などにアップロードされた動画コンテンツをUGC(User Generated Contents)として区別します。代表的なOTTサービスとしては、NetflixやHulu、Amazonプライムビデオ、TVerなどが挙げられます。

 CTV(Connected TV)とは、インターネットに接続されたテレビのことです。スマートTVやFire TV Stickなど、動画ストリーミングサービスのアプリをダウンロードして視聴できるテレビデバイスを指します。

アメリカで起きているケーブルテレビ離れとCTVの普及拡大

 The Trade Deskの本社があるアメリカでは、日本よりもOTTやCTVが普及しています。アメリカはもともとケーブルテレビが発達していたこともあり、テレビがオンラインにつながっている世帯が多い一方、日本では現在も有線で受信している世帯がほとんどです。

 The Trade Deskの調査レポート「The Future of TV Report June 2021」によると、アメリカのテレビ視聴者の47%はすでにコードレスで視聴しており、eMarketer社によると、2021年時点でケーブルテレビ加入を維持している世帯は7,800万世帯以下になっています。これは、ケーブルテレビよりもインターネットで気軽により多くのコンテンツを視聴できるようになったからで、アメリカと日本ではOTTやCTVの普及率が大きく異なるのです。

 なお、まだケーブルテレビに加入している人のうち44%が、今後1年間でケーブルテレビの契約を解約または契約サービス数を減らす予定だそうです(The Trade Desk「The Future of TV Report June 2021」より)。今後もますますCTVの需要は増えていくでしょう。

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この記事の著者

馬嶋慶(マジマ ケイ)

The Trade Desk 日本担当ゼネラルマネージャー

Facebook日本支社の立ち上げメンバー、Taboolaカントリーマネージャーなど、プレミアムメディアや新興デジタルメディアでの豊富な経験を有し、直近では米国発のテクノロジースタートアップであるUiPathdeマーケティング部門を牽引。20年...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2021/08/30 08:30 https://markezine.jp/article/detail/37049

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