広告パフォーマンスの改善と効率的な運用を目指しCHEQを導入
──はじめに、BuySell Technologiesの事業内容とお二人の担当業務についてお聞かせください。
石崎：当社は「人を超え、時を超え、たいせつなものをつなぐ架け橋となる。」というミッションのもと、買取・販売の循環を実現する総合リユース事業を展開しています。その中で、私たちが担当しているのが出張買取をメインとした買取サービス「バイセル」です。
「バイセル」では着物、切手、古銭、毛皮といった様々なお品物をご自宅まで訪問して買取させていただいており、サービス、取り扱い商材も年々拡大しています。 マス・テレビ・デジタルと幅広い手法で訴求していますが、私は主にデジタル全体の戦略設計・ディレクション業務を担当しています。
石間：私はデジタル広告領域のなかでリスティング広告やディスプレイ広告を主に担当しています。日々、広告代理店と二人三脚で広告を運用しています。
石崎：実は当社の広告予算は7割がデジタル広告で、テレビCMなどのアナログ広告は半分未満なのです。特にリスティング広告へは積極的に投資しています。
──テレビCMをよく見かけるのですが、実はデジタル広告にかなり注力されているのですね。そうしたなか、 マーケティング向けGo-to-Market セキュリティソリューションの「CHEQ」を2019年から導入されているとのことですが、どのような課題があったのでしょうか。
石間：先ほどの話にあったように、当社はデジタルマーケティングに力を入れています。デジタル広告領域においては多くの獲得数を求められているのですが、特にリスティングの比率が高く、いかに無駄を省きながら効率の良い広告運用を進めていけるかが前提としてありました。
CHEQに関しては、アドフラウド対策ももちろんですが、ボットの不正アクセスによりリスティング広告のパフォーマンスに影響が出るのを防いだり、問い合わせフォームへ偽情報を書き込まれることで無駄な対応が発生しているといった非効率さを解消したいと思い、導入を決めました。
リアルタイムで不正トラフィックを検出
──問い合わせフォームに偽情報を書き込むボットがあるのですね。
石崎：そうなのです。そういったボットがあると、アフターフォローの効率にも響きます。実は当時、アドフラウドへの危機意識はそれほど高くありませんでした。以前は時間がある時にGoogleアナリティクスでチェックして、手動で不正アクセス元を除外していたのですが、それも頻繁ではありませんでした。ところが、CHEQ JapanさんよりWebサイトのアクセスのうち10〜20％が不正アクセスというデータがあることや、企業のWebサイトに似せた詐欺サイトが作られ、ユーザーのカード情報を盗み取るといった事件も報じられていることを聞いて、意識するようになりました。もしこういったことが起こるとブランド毀損どころではありません。広告効果も低下します。
CHEQはGo-to-Market セキュリティ専用検知アルゴリズムを利用しており、2,000項目以上のサイバーセキュリティチェックを通じてリアルタイムで正確な不正トラフィック検出を行うことができるということで、人力をかけずに精度高くブロックできる点に魅力を感じ、導入を決めました。
