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広告費の節約&最適化を実現!アドフラウド対策「CHEQ」がバイセルのデジタルマーケに欠かせない理由

 着物・古銭・切手などの出張買取サービス「バイセル」を運営するBuySell Technologies。「ハナハナハナ♪」など耳に残るテレビCMが印象的な同社だが、実は広告予算の大半をデジタル広告に投資するなど、デジタル戦略にも積極的に取り組んでいる。そんな同社が2019年に導入したのが、世界初の Go-to-Market セキュリティ専用検知アルゴリズムを利用したセキュリティソリューション「CHEQ」だ。「これからの事業拡大と広告戦略においてCHEQは欠かせません」と話すBuySell Technologies マーケティング戦略本部の石崎暁介氏、石間美有氏に、アドフラウド対策がデジタルマーケティングにおいて果たす役割と効果について聞いた。

広告パフォーマンスの改善と効率的な運用を目指しCHEQを導入

──はじめに、BuySell Technologiesの事業内容とお二人の担当業務についてお聞かせください。

石崎:当社は「人を超え、時を超え、たいせつなものをつなぐ架け橋となる。」というミッションのもと、買取・販売の循環を実現する総合リユース事業を展開しています。その中で、私たちが担当しているのが出張買取をメインとした買取サービス「バイセル」です。

 「バイセル」では着物、切手、古銭、毛皮といった様々なお品物をご自宅まで訪問して買取させていただいており、サービス、取り扱い商材も年々拡大しています。 マス・テレビ・デジタルと幅広い手法で訴求していますが、私は主にデジタル全体の戦略設計・ディレクション業務を担当しています。

株式会社BuySell Technologies マーケティング戦略本部 マーケティング戦略部 副部長 石崎暁介氏

石間:私はデジタル広告領域のなかでリスティング広告やディスプレイ広告を主に担当しています。日々、広告代理店と二人三脚で広告を運用しています。

石崎:実は当社の広告予算は7割がデジタル広告で、テレビCMなどのアナログ広告は半分未満なのです。特にリスティング広告へは積極的に投資しています。

──テレビCMをよく見かけるのですが、実はデジタル広告にかなり注力されているのですね。そうしたなか、 マーケティング向けGo-to-Market セキュリティソリューションの「CHEQ」を2019年から導入されているとのことですが、どのような課題があったのでしょうか。

石間:先ほどの話にあったように、当社はデジタルマーケティングに力を入れています。デジタル広告領域においては多くの獲得数を求められているのですが、特にリスティングの比率が高く、いかに無駄を省きながら効率の良い広告運用を進めていけるかが前提としてありました。

 CHEQに関しては、アドフラウド対策ももちろんですが、ボットの不正アクセスによりリスティング広告のパフォーマンスに影響が出るのを防いだり、問い合わせフォームへ偽情報を書き込まれることで無駄な対応が発生しているといった非効率さを解消したいと思い、導入を決めました。

株式会社BuySell Technologies マーケティング戦略本部 マーケティング戦略部 デジタルメディア課 アクイジションチーム 石間美有氏

リアルタイムで不正トラフィックを検出

──問い合わせフォームに偽情報を書き込むボットがあるのですね。

石崎:そうなのです。そういったボットがあると、アフターフォローの効率にも響きます。実は当時、アドフラウドへの危機意識はそれほど高くありませんでした。以前は時間がある時にGoogleアナリティクスでチェックして、手動で不正アクセス元を除外していたのですが、それも頻繁ではありませんでした。ところが、CHEQ JapanさんよりWebサイトのアクセスのうち10〜20%が不正アクセスというデータがあることや、企業のWebサイトに似せた詐欺サイトが作られ、ユーザーのカード情報を盗み取るといった事件も報じられていることを聞いて、意識するようになりました。もしこういったことが起こるとブランド毀損どころではありません。広告効果も低下します。

 CHEQはGo-to-Market セキュリティ専用検知アルゴリズムを利用しており、2,000項目以上のサイバーセキュリティチェックを通じてリアルタイムで正確な不正トラフィック検出を行うことができるということで、人力をかけずに精度高くブロックできる点に魅力を感じ、導入を決めました。

導入後は月1のレポートチェックのみ。手離れの良さが魅力

──導入はどれくらいの工数がかかりましたか?

石間:導入自体は1週間ほどでした。タグの設置と管理画面との連携ができれば導入は完了です。使い慣れていないので少し手間取ったのですが、CHEQ Japanのご担当者様からの丁寧なサポートがあったので無事に設定ができました。

 CHEQは広告のLPにタグを入れて、ユーザーがそのタグを踏むとIP情報や環境を分析し、不正ユーザーかどうかを判断する仕組みです。不正ユーザーと判断すると、CHEQの管理画面と広告媒体の除外リストを連携し、アクセスをブロックします。

──導入後は、どのように運用しているのでしょうか?

石間:管理画面を通じ、広告媒体ごとにブロックしたアドフラウドの件数や不正ユーザー数と全体のセッションに占める無効ユーザーの割合、不正ユーザーの地域のほか、月間プロテクト試算金額を確認できます。ですがCHEQは自動運用できるので、正直なところ、日々管理画面を確認することはほとんどありません。月が締まったタイミングでCHEQから発行される月次のレポートを確認し、効果を把握しています。

──月次レポートのどのような点に着目していますか。

石間:基本的には広告費がどれだけ節約できたかという点を中心にツールの効果を見ています。アドフラウド率も出ているのですが、これはツールを入れたからといって下がり続けるものではないので、数字自体はそれほど気にしていません。それよりも、しっかりブロックできているのかどうか、今危険はないかという点を見ています。

 更に、新規キャンペーンの配信をした際には、追加で対象キャンペーンのデータを細かく見ていただけます。

月次レポート(クリックデータ)イメージ

月間100万円以上の広告費が節約、工数削減の効果も

──CHEQを導入して得られた成果を教えてください。

石間:まず月間プロテクトの試算金額ですが、ツール費を差し引いても100万円以上の節約効果が得られています。その節約した分で広告費をアロケーションし、最適化することができています。もちろん広告の費用対効果も改善しました。

石崎:過去どれくらい不正アクセスがあり、ツール導入でどれだけ削減できたのかの比較は単純にはできないのですが、1年間でかなりの不正アクセスをブロックできた点は大きな効果だったと思います。また、工数削減の効果も大きかったです。以前は定期的に手動で除外設定をしていたのですが、この工数がほぼゼロになりました。

 余談ですが、自分ではなかなか取りに行けない最新のアドフラウド事例なども共有いただいているので、CHEQの導入によりそうした機会が得られていることも良かったと思います。

CHEQは“縁の下の力持ち”。事業拡大と問い合わせの質向上を目指して

──「バイセル」の今後の事業展開と、その構想に対しCHEQをどのように活用していくのか現在のお考えをお聞かせください。

石間:今後の構想は大きく2つあります。1つは商材の拡大で、もう1つが問い合わせの質を良化させることです。CHEQのツールについては今後も引き続き、無駄を省きながら広告運用に役立つ情報を共有いただき、より事業を大きくしていく“縁の下の力持ち”として活用していきたいですね。

石崎:そこは私もCHEQに期待しているところです。より多くのボットを阻止していくことで、アポイントメント率の良化・向上につなげられればと思っています。

──最後にアドフラウド対策を考えているマーケターの方に一言お願いします。

石間:個人的な意見になりますが、アドフラウドはリスクの観点だけでなく、広告パフォーマンス全体に悪影響を与えたり、データ分析用のパネルが汚染されたりなどマーケティング戦略の土台そのものを揺るがす存在です。CHEQはツール費がかかるので、すべての人に勧められるわけではないのですが、デジタル広告に注力している企業や一定以上のデジタル広告予算をかけている企業であれば、CHEQの効果は実感できるはずです。単に獲得だけを目指しているのではなく、その次のステップを考えている企業の方にはお勧めのツールです。

石崎:次のステップというと、当社の場合は商材の拡大や質の良化になりますが、拡大していく過程で生じる無駄をできるだけ排除することは必至です。デジタルマーケティングは、早期の獲得効果や件数増を目標にするケースが多いのですが、同時に質も向上させることは絶対に必要ですし、それには無駄を省かないといけません。その部分でCHEQには今後も期待しています。

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この記事の著者

岩崎 史絵(イワサキ シエ)

リックテレコム、アットマーク・アイティ(現ITmedia)の編集記者を経てフリーに。最近はマーケティング分野の取材・執筆のほか、一般企業のオウンドメディア企画・編集やPR/広報支援なども行っている。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2022/06/14 11:00 https://markezine.jp/article/detail/38988