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博報堂プロダクツのプロフェッショナルたち(AD)

リテラシーの分断を解消し、企業に則したDXを実現!博報堂プロダクツの「テクニカルディレクター」とは?

 DXという言葉がバズワードとなり、今や浸透しつつある昨今、「ツール導入にとどまらない、真のDX」が求められている。しかし、各社のプロダクト・システムに沿った本質的なDXに取り組めている企業はまだまだ多くはない。実際、DX推進をしても上層部と現場の足並みがそろわないケースも散見される。こうした状況を打破し、企業に則した本質的なDXを推進するには、何が必要なのだろうか。本記事では博報堂プロダクツのテクニカルディレクターである溝井氏に、「これからのDX」のヒントをうかがった。

テクニカル領域を理解し、DXを推進

──今回は、「これからのDX」について伺っていきます。まず自己紹介をお願いします。

溝井:2016年に博報堂プロダクツに入社し、Webディレクター職として働いていました。当時はVR元年と呼ばれ、VRコンテンツの開発の制作進行を経験しました。その後、MRコンテンツを活用した自社プロジェクトに参画するなど、XR領域を行いながら、Webサイトやアプリケーション、映像の制作進行など、多岐にわたる案件に関わらせていただいています。

──現在は、テクニカルディレクターというお立場ですが、そのミッションをお聞かせください。

溝井:弊社内でテクニカルディレクション領域の重要性が高まると同時に、その課題に向き合うチームとして2021年に立ち上がりました。DXの案件を進める上で、テクニカル領域を理解した上での制作進行を求められる機会が増えているので、そこで活躍できるスタッフを増やすことがミッションとして与えられています。

博報堂プロダクツ デジタルプロモーション事業本部 テクニカルディレクター 溝井伸太朗氏
博報堂プロダクツ デジタルプロモーション事業本部 テクニカルディレクター 溝井伸太朗氏

日本企業が抱えるDXの課題

──「DX」という言葉が広まってしばらく経ちますが、今の日本の企業が抱えるDXの課題について、溝井さんの視点からうかがええますか。

溝井:クライアントと向き合う中でよくあることの1つ目は、「なんとなくやりたいこと」ベースで進めてしまって、本質を捉えきれていないケースです。

 たとえば、最近ですと「メタバース」という言葉が広まっていますが、「メタバースがすごいから、とりあえずやろう」とプロジェクトが始まるケースも少なくありません。実際にクライアントからは「トップダウンでメタバースを推進するように言われたので実施してみたが、うまくいかない」というお話も聞きます。このように、メタバースのメリットの本質を捉えずに実施してしまう企業は少なくありません。

──2つ目はどういった課題なのでしょうか。

溝井:デジタルが身近になってきた分、デジタルリテラシーの格差がかなり広がってきています。

 先ほどの例で言うと「メタバースがすごいから、やろう」という話から、それ以上精査されることなく、そのまま実制作チームへと渡されることも少なくありません。すると「何をやるか」を実制作側が提案していくことになります。実制作側であるエンジニアは、「これはできる、これはできない」といった細かい視点で判断していきます。そういった実装の可不可の細かい話を一気に上に報告していくと、リテラシーの格差からハレーションが起きてしまっていることが多いです。

 この2点が、今日本が抱えているDXの課題だと感じています。

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「DX化の壁」の要因は、リテラシーの二極化と○○不足

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この記事の著者

岡田 果子(オカダ カコ)

IT系編集者、ライター。趣味・実用書の編集を経てWebメディアへ。その後キャリアインタビューなどのライティング業務を開始。執筆可能ジャンルは、開発手法・組織、プロダクト作り、教育ICT、その他ビジネス。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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2023/03/24 11:00 https://markezine.jp/article/detail/41603

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