SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

おすすめのイベント

おすすめの講座

おすすめのウェビナー

マーケティングは“経営ごと” に。業界キーパーソンへの独自取材、注目テーマやトレンドを解説する特集など、オリジナルの最新マーケティング情報を毎月お届け。

『MarkeZine』(雑誌)

第106号(2024年10月号)
特集「令和時代のシニアマーケティング」

MarkeZineプレミアム for チーム/チーム プラス 加入の方は、誌面がウェブでも読めます

MarkeZine RESEARCH(AD)

MarkeZine読者に尋ねたマーケティング予算、チャネル別や施策別での変化と動向は?

マーケティング施策・ツールの予算の変化

 本レポートでは、自社のサイト、アプリ、ECサイトにおけるマーケティング施策やツールの予算が昨年と比べてどう変化したかも尋ねた。「増えた」という回答が最も多かったのは「コンテンツマーケティング(情報メディア、ブログなどによる情報発信)」の33.9%で、「動画コンテンツ配信」の28.0%、「アクセス解析・効果測定」の26.9%が続いた。

 一方、「減った」という回答で最も多かったものは「メール配信・プッシュ通知」の4.3%で、「SEO」が3.6%だった。「実施していない」という回答では「ライブ配信・ライブコマース」が51.0%で半数以上、「Web接客・チャット」が38.6%、「レコメンドエンジン」が36.7%、「動画コンテンツ配信」が31.7%となった。「ライブ配信・ライブコマース」や「Web接客・チャット」などは実施が難しかったり必要のないケースもあると思われるが、総じて予算増と維持が目立つ結果となった(図表5)

図表5 「自社サイト・アプリ・ECサイト」の予算変化(昨年比)
図表5 「自社サイト・アプリ・ECサイト」の予算変化(昨年比)

 経年比較では、「SEO」は「実施していない」が2020年は19.7%、2022年は16.9%に減っており、取り組みの増加が見て取れる。「Web接客・チャット」の「増えた」という回答は2020年が25.0%、2022年は16.9%へと減少している。「変わらない」の割合は2020年の16.3%から2022年には23.7%と増加しており、「減った」と「実施していない」には大きな変動がないため、「Web接客・チャット」はかねて取り組んできた企業の取り組みが安定化してきたと考えられる。「ライブ配信・ライブコマース」は「増えた」が年々減少しており、2020年の21.4%と比較して2022年には11.8%と半分ほどになっている。「実施していない」の回答は増加しており、2020年の44.2%から2022年には51.0%に。利用率の減少が見て取れる。

ソーシャルメディア予算の変化

 ソーシャルメディアにおけるマーケティング施策やツールの活用の予算は、昨年と比べてどう変化したのだろうか。「増えた」という回答が多かったのは「SNS広告」の32.7%と、「SNSのアカウント開設・運用」の30.3%。「SNSキャンペーン企画」は18.5%、「ソーシャルリスニング分析」は17.5%、「インフルエンサー/アンバサダー/ファンマーケティング」は17.0%と、これらも増加している。

 「SNSのアカウント開設・運用」は「実施していない」が16.6%と少なく、回答者の企業の約70%が何らかのSNSアカウントを利用しているようだ。また、全体的に「減った」という回答も少なく、最多でも「SNS広告」の5.2%である(図表6)

図表6 「ソーシャルメディア」の予算変化(昨年比)
図表6 「ソーシャルメディア」の予算変化(昨年比)

 SNSを含めどのプラットフォームを利用しているかを見てみると、「Facebook」が63.6%、「YouTube」が55.0%、「Twitter」が54.8%、「Instagram」が45.0%、「LINE」は33.2%と続いた。トレンドを生みやすい「TikTok」は12.7%、「note」は11.6%と利用率は高くない。また、話題に上がることの増えた「Pinterest」は4.8%、「Voicy」や「Spotify」はともに1.7%にとどまり、活用は本格化していない。先行者利益を得られる段階と言えるかもしれない。また、「いずれも活用していない」は16.1%で、多くの企業が何らかのプラットフォームを活用していると言える。

本調査の全結果とクロス集計の結果に加え、 「マーケティングをめぐる近年の動向の概観」や「主要マーケティングプラットフォーマーの動向」をまとめた『マーケティング最新動向調査 2023』は、翔泳社のECサイト「SEshop」でのみ販売しております。

本調査の全結果とクロス集計の結果に加え、「マーケティングをめぐる近年の動向の概観」や「主要マーケティングプラットフォーマーの動向」をまとめた『マーケティング最新動向調査 2023』は、翔泳社のECサイト「SEshop」でのみ販売しております。

『マーケティング最新動向調査 2023』の詳細をみる

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • X
  • Pocket
  • note
関連リンク
MarkeZine RESEARCH連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

渡部 拓也(ワタナベ タクヤ)

 翔泳社マーケティング課。MarkeZine、CodeZine、EnterpriseZine、Biz/Zine、ほかにて翔泳社の本の紹介記事や著者インタビュー、たまにそれ以外も執筆しています。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

MarkeZine(マーケジン)
2023/04/10 07:00 https://markezine.jp/article/detail/41841

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ

イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング