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電通グループら、実空間と連動したNFTにおける実証実験を実施へ 地理空間情報をメタデータとして紐付け

 電通グループのR&D組織「電通イノベーションイニシアティブ」は、ベリサーブ、Opening Line、アステリアおよび従来の共同研究先各社と共同で、地理情報と紐づけられたNFTに関する実証実験を開始する。

 同実験は小中学生を対象者とし、セキュリティと平易な動線を両立させるUXのあり方を検証。2023年8月11日~8月13日に開催されるメディアアーティストの落合陽一氏による小中学生向け課外学習プログラム「Table Unstable – 落合陽一サマースクール2023(岩手編)」で実施予定となる。

 具体的には、実験参加者は生成AI技術や実空間型のトークン認証ペアリング技術「ghost Link」を用いて、朝日放送テレビが提供するVRドラマコンテンツ「TOKYO CASE」の二次創作に取り組む。映像作品やオリジナル脚本などを完成させた参加者には、開催場所の地理空間情報がメタデータとして紐付けられた、卒業証明書NFTを発行。

 同時に参加者には個人でNFTを管理できる「コントラクトウォレット」のアカウントも開設され、同NFTに対応した地図アプリにて自身の実績を確認できる。

 同社はこれまでの実績証明NFTに関する研究成果を活用し、実空間と連動した追体験トークン技術によるNFT経済圏創出の可能性を、実証実施を通して検証していく。

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MarkeZine(マーケジン)
2023/07/18 12:45 https://markezine.jp/article/detail/42787

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