電通グループのR＆D組織「電通イノベーションイニシアティブ」は、ベリサーブ、Opening Line、アステリアおよび従来の共同研究先各社と共同で、地理情報と紐づけられたNFTに関する実証実験を開始する。

　同実験は小中学生を対象者とし、セキュリティと平易な動線を両立させるUXのあり方を検証。2023年8月11日～8月13日に開催されるメディアアーティストの落合陽一氏による小中学生向け課外学習プログラム「Table Unstable – 落合陽一サマースクール2023（岩手編）」で実施予定となる。

　具体的には、実験参加者は生成AI技術や実空間型のトークン認証ペアリング技術「ghost Link」を用いて、朝日放送テレビが提供するVRドラマコンテンツ「TOKYO CASE」の二次創作に取り組む。映像作品やオリジナル脚本などを完成させた参加者には、開催場所の地理空間情報がメタデータとして紐付けられた、卒業証明書NFTを発行。

　同時に参加者には個人でNFTを管理できる「コントラクトウォレット」のアカウントも開設され、同NFTに対応した地図アプリにて自身の実績を確認できる。

　同社はこれまでの実績証明NFTに関する研究成果を活用し、実空間と連動した追体験トークン技術によるNFT経済圏創出の可能性を、実証実施を通して検証していく。

【関連記事】
・AR、利用経験者は半数を超える／購入プロセスの興味・関心や情報収集、検討に影響【電通グループら調査】
・電通グループ4社、2030年までに起こりうる未来トレンド「電通未来曼荼羅2023」を発表
・運用型広告、2兆円を突破／電通グループ5社が「2022年 日本の広告費」の詳細分析を発表
・電通グループ、朝日放送テレビなど7社とクリエイター向けNFT活用の実証実験を開始
・電通グループ、NFTを活用したコミュニティ形成の実証実験「絵師コレクション」を開始