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運用型広告、2兆円を突破／電通グループ5社が「2022年日本の広告費」の詳細分析を発表

2023/03/14 16:15

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　国内電通グループ5社（CCI／D2C／電通／電通デジタル／セプテーニ・ホールディングス）は、電通が2023年2月に発表した「2022年日本の広告費」の調査結果の詳細分析を公開。インターネット広告媒体費の内訳を広告種別・取引手法別などの切り口で分析し、2023年の予測を加えた「2022年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」として発表した。

検索連動型広告が2021年比で122.2％伸長

　2022年のインターネット広告媒体費は、前年比115.0％の2兆4,801億円（電通「2022年日本の広告費」より）となった。広告種別で見ると「検索連動型広告」が9,766億円（前年比122.2％）と高い成長率を見せ、構成比でも39.4％に伸長した。また2番目に多いのは「ビデオ（動画）広告」となり、前年比115.4％の5,920億円で構成比は23.9％となった。

【広告種別の定義】
成果報酬型広告：インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告
検索連動型広告：検索サイトに入力した特定のワードに応じて、検索結果ページに掲載する広告
ディスプレイ広告：サイトやアプリ上の広告枠に表示する画像・テキストなどの形式の広告
ビデオ（動画）広告：動画ファイル形式（映像・音声）の広告
その他のインターネット広告：上記以外のフォーマットのインターネット広告。メール広告、オーディオ（音声）広告、タイアップ広告などを含む

運用型広告費、はじめて2兆円を突破

　インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、「運用型広告」は前年比115.3％の2兆1,189億円とはじめて2兆円を突破。インターネット広告媒体費全体における構成比は85.4％となった。また「予約型広告」は前年比117.7％、「成果報酬型広告」は前年比102.7％といずれも成長した。

【取引手法の定義】
成果報酬型広告：インターネット広告を閲覧したユーザーがあらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告
運用型広告：検索連動型広告およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて入札方式で取引される広告
予約型広告：純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由もしくは直接広告主に販売された広告およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて非入札方式（固定価格）で取引される広告

運用型の「検索連動型広告」が約4割を占める

　取引手法別と広告種別を合わせて見ると、インターネット広告媒体費全体で運用型の「検索連動型広告」が39.4％と最も構成比が大きい結果に。次いで運用型の「ディスプレイ広告」が26.0％、運用型の「ビデオ（動画）広告」が19.9％となった。また「ビデオ（動画）広告」は予約型が前年比117.4％、運用型も前年比115.1％といずれも伸長した。