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MarkeZine Day 2025 Spring(AD)

事業・サービス理解の「3つの壁」を突破する!PIVOT流コンテンツブランディング

 事業成長や採用強化を実現するためには、社内外のステークホルダーに会社や事業の価値を正しく理解してもらうことが重要だ。しかし、事業内容の複雑さや要点の掴みづらさが理解を妨げる壁となる場合が多い。ビジネス映像メディア「PIVOT」の番組企画力やストーリーテリングを活用したコンテンツブランディングが、この課題を解決するヒントになる。「MarkeZine Day 2025 Spring」では、同社ビジネスプロデューサーの塩見拓也氏が登壇し、具体的な取り組みや事例を紹介した。

MAU700万人を誇るビジネス映像メディア

 「日本をPIVOTする」をミッションに掲げるPIVOTは、元NewsPicks編集長の佐々木紀彦氏が動画の時代を見越して2021年に設立した企業だ。YouTube上で公開されるPIVOTの動画コンテンツは年間1,000本以上、総再生数は4.2億回に上り、月間アクティブユーザー(MAU)は700万人に達するなど国内でも有数のビジネス映像メディアに成長した。

 同社でビジネスプロデュースを務める塩見氏によると、2025年は動画配信本数がさらに増える予定とのことで、コンテンツ制作へのさらなる注力がうかがえる。

PIVOT株式会社 ビジネスプロデュース 塩見 拓也氏
PIVOT株式会社 ビジネスプロデュース 塩見 拓也氏

 YouTubeチャンネル登録者数は先日300万人に到達。さらにYouTubeは拡散力が高く、チャンネル登録者以外の視聴者にも広がっていくため、一定規模の視聴者基盤を持ちつつ、テーマごとに最適なターゲットにリーチできる特徴を持つ。

 PIVOTの看板MCは佐々木氏のほか、元TBSアナウンサーの国山ハセン氏と元MBSアナウンサーの野嶋紗己子氏が務める。元々報道の世界にいた2人は「自分の言葉で、自分の信じるコンテンツを発信したい」という思いからPIVOTに参画。ゲストのブッキングからインタビュー、サムネイルのコピー作成まで、自ら手がけるという独自のスタイルを確立しているという。

 さらに、元テレビ朝日アナウンサーの竹内由恵氏や元フジテレビアナウンサーの三田友梨佳氏、元衆議院議員の杉村太蔵氏といったゲストMCも加わり、それぞれが自身の番組を持つ形でコンテンツの幅を広げている。

現役世代のビジネスリーダー層に企業の熱を伝える

 PIVOTの視聴スタイルは、じっくり腰を据えて観るというよりも、“ながら視聴”が主流。また、PIVOTの大きな特徴の一つに、すべてのコンテンツを完全無料で公開していることが挙げられる。これにより、誰でも気軽にコンテンツへアクセスでき、多くの視聴者にリーチ可能な仕組みになっているのだ。

 視聴者層は45歳以下のビジネスパーソンが中心で、比較的若い世代ながらも高い年収層に属する人が多いという。「現役世代のビジネスリーダー層に支持されている点が、PIVOTの強み」だと塩見氏は語る。

PIVOTの視聴者属性
PIVOTの視聴者属性

 PIVOTの収益モデルはタイアップ広告を主軸としている。しかし、タイアップコンテンツに偏ることなくオリジナルコンテンツと両輪で展開し、それぞれのノウハウを蓄積。相互に活用しながら事業を成長させている。MCも両コンテンツを担当することで、一貫したクオリティ担保を行っている。

 特に昨年後半からは大企業のクライアントも急増。これまでスタートアップから大企業まで300社以上の企業とタイアップを実施してきた。

PIVOTのタイアップ動画の例
PIVOTのタイアップ動画の例

 「長年メディア業界に関わってきた経験から見ても、これほど多くの企業とタイアップを実施できるのは稀なケース。PIVOTの成長スピードを実感しています」(塩見氏)

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“変革広報”でマーケターの課題を解決

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この記事の著者

古田島 大介(コタジマ ダイスケ)

 1986年生まれ。立教大卒。ビジネス、エンタメ、カルチャー、web3、NFTなど興味関心の湧く分野を中心に執筆活動を行う。社会のA面B面、メジャーからアンダーまで足を運び、現場で知ることを大切にしている。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:PIVOT株式会社

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2025/05/21 10:00 https://markezine.jp/article/detail/48710

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