不確実性の高い時代に、データで“兆し”を捉える

　東芝デジタルソリューションズは、官公庁や民間企業に向けて購買データ分析やデータ利活用推進などのソリューションを提供している。2026年4月以降は東芝に統合される予定だが、同様の事業活動を継続していく予定だ。

　3月4日開催の「MarkeZine Day 2026 Spring」に登壇した同社の宮崎氏は、まず「AI時代におけるデータの重要性」について触れた。

　気候変動や戦争、人の価値観の変化、AIの台頭といった、様々な環境の変化が世界各地で起きている中、将来の予測のためのデータ活用に期待が寄せられている。データを活用することで「変化の兆し」を捉えることができるからだ。

　宮崎氏は、例として、生活者の米の消費を捉えたデータ分析を紹介した。

　昨今の米の価格高騰によって「購買量が減少しているのではないか」と想像する人も多いだろう。しかし実際のデータを見ると、2024年の春ごろの備蓄米の販売開始とともに購買が回復し、例年通りの購買量となっている。このことから、消費者は米を価格や値ごろ感だけで買っているわけではないという事実が見えてくる。

　「コメ離れ」という報道もよく目にしたが、データで見ると需要はパンや麺類には遷移していない。また、備蓄米の購入データを見ると、ブランド米を買っていたこだわりのある消費者が、備蓄米に一定程度流れている様子が分かるという。

　このように、米の購買データ一つとっても、消費者の多様な姿が明らかになる。

「想定外」のニーズは社外のデータに眠っている。「ビッグデータ」活用の重要性

　こういった「商品が誰に、どのように買われているのか」というインサイトを掴むためには、自社の売上データの分析だけでは不十分だ。

　宮崎氏は、東芝デジタルソリューションズが分析を支援した、とある飲料メーカーのケースを例に挙げた。その企業が販売している豆乳のヘビーユーザーを分析したところ、豆乳を購入する際にペットフードを一緒に購入していることがわかったという。

　そこで「自分で飲むためではなく、ペットに与えるために購入しているのでは」という仮説が立てられた。メーカーに伝えたところ、「人が飲みやすいようにと開発してきたので、ペットの需要は思いもよらなかった」と新鮮な反応だったという。

　このように、自社商品以外の購買も含めたビッグデータを分析することで、開発当初は想定していなかったニーズが見えてくることがある。宮崎氏は、「ポイントは、データを区切ることなくビッグデータで分析すること、またデータを断片化させず、一貫した視点で分析することです」と強調する。