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生活者の40.7%が企業SNS「中の人」発信を不要と回答 若年層は平均4.7個のアカウントを使い分け

 2025年8月27日、メンバーズの専門組織であるメンバーズグッドコミュニケーションズカンパニーは、全国の12歳〜60代以上の男女7,246名を対象とした「SNS利用実態調査2025」を公表した。

若年層はSNSを目的別に使い分け

 10代・20代の若年層は平均4.7個のSNSアカウントを保有し、用途に応じて複数プラットフォームを使い分けていることがわかった。

 たとえばYouTubeは43%が「趣味・興味関心の情報収集」、X(旧Twitter)は「気になる商品・サービスの情報収集」で18.8%と最も多く、次いでYouTube(17.5%)という結果であった。

 企業が効果的にリーチするには、各SNSの特性と利用目的を理解し、プラットフォームごとに最適化されたコンテンツ戦略が不可欠である。

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情報提供の質がブランド評価へ直結

 企業SNSアカウントについて、33.8%が「活用が上手であれば好印象」と回答した一方、宣伝中心の投稿には不快感を抱く生活者も多い。

 さらに「情報がスムーズに手に入り便利」としたのは26%で、生活に役立つ・価値ある情報発信が、ブランドへの好意度向上や信用に直結していることが示された。単なる運用ではなく、ユーザー目線の有益な発信が重視されている。

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40.7%が「担当者の個人的発信は不要」と回答

 フォロー解除理由の上位には「期待する情報が得られない」「投稿頻度が高すぎる」「広告宣伝色が強すぎる」などが挙げられ、生活者は自身に有用と感じない情報や一方的な宣伝に敏感であることが浮き彫りとなった。

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 企業SNSアカウントの「中の人」発信について、40.7%が「不要」と回答していた。

 
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 担当者の個性は否定されないものの、顧客ニーズと合致した情報発信が重要視される。

調査概要

調査方法:インターネット調査
調査対象:全国の12歳~60代以上の男女
サンプル数:7,246名
調査期間:2025年5月12日~5月13日
調査・分析:グッドコミュニケーションズ、ポップインサイトカンパニー

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2025/08/29 09:30 https://markezine.jp/article/detail/49660

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