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MarkeZine Day 2025 Retail

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単一チャネルを前提としたマーケティングファネルは、もはや崩壊しつつある。今求められているインタラクションの在り方とは?

ブランディングに不可欠なアイデンティティの統一

 続いての基調講演ではLAドジャースのオーナー、かつMandalay EntertainmentのCEOでもあるPeter Guber氏が登壇。「ラスベガスのカジノで勝てる人は全体の2%。たった2%であっても、その成功体験者はエバンジェリストとなって人を呼び、さらに人が人を呼んで爆発的な広まりを見せる。現に皆さんが今楽しんでいるカジノの繁栄は、その2%による賜物だ」と語りかけた。

LAドジャース オーナー兼Mandalay Entertainment CEO Peter Guber氏

 そして「ブランディングにおいてはアイデンティティの統一(一貫性)が欠かせない。どんな業態・業種であっても、顧客は単にモノやサービスを購入するCustomerではなく価値のある体験を求めるAudience。そのAudienceに対して価値ある体験を提供し、誠意を持って継続したエンゲージメントを高めていけば、自然と広まりを見せて浸透していくはず」と語り、聴講された多くのマーケッターの共感をよんだ。

 優れた演出・効果で観客を感動に導くエンターテイメント業界においても、上辺だけの演出ではなく誠意のあるアイデンティティが統一されたメッセージを発信することは、とても重要である。

 ネガティブなメッセージでさえもEpidemicに広がってしまうかもしれない現代において、最適なチャネルで、正確なターゲティングにより、信頼できる価値あるメッセージを発信することが重要であるということは、今回のExperian CLIENT SUMMITにおいて一貫して語られたメッセージであった。

意味のあるメッセージを一貫して届けることが最も重要

 特に自分自身そのものがブランドとなる映画やテレビ、スポーツで活躍するセレブリティの場合には、常に統一された裏表の無いアイデンティティがインタラクトにおいて必要不可欠といえるだろう。

 続いて、対談企画に登壇したのは往年のスター、スタートレックのヒカル・スルー役で有名な俳優のGeorge Takei氏。彼は過去のイメージに捕われず、いち早くTwitter、YouTube、Facebookなどのソーシャルメディアを活用したクロスチャネル戦略をとり、セルフブランディングに成功したセレブリティの代表である。

George Takei氏

 さらにWWEのスーパースター John Cena氏も、Micro-nets時代のEpidemicな広がりによる影響を考慮し、オンタイムもオフタイムも、統一のアイデンティティを心がけてブランディングに成功している。これらセレブリティによるメッセージは、企業におけるブランディングにおいても非常に参考になるものであった。

 ネガティブなメッセージも爆発的に広まる危険性を秘めたマルチチャネル、マルチデバイスでつながったMicro-netsの時代では、社員1人ひとりにも企業のアイデンティティが浸透していなければならない。そして社員1人ひとりも自らがブランドの提唱者であることを自覚し、行動しなければ、アイデンティティが崩壊してしまう恐れがある。さらに発信したメッセージは一方通行のものではなく、インタラクション(対話)であることを忘れずに、常に価値ある経験を提供することも必要だ。

 とかくプラットフォームやテクノロジーに注目が集まるクロスチャネルマーケティングだが、最も大切なのは意味のあるメッセージ、誠意のあるメッセージ、そして正直なメッセージを一貫して届けることだ。ただ、ブランド側は届きやすい環境・コントロールしやすい環境をシステムとして整備することも必要である。そこに当イベントを開催した同社の存在価値もある。

 デジタル環境も文化も異なるが、欧米や日本において、それは共通して言えることだ。実は本来当たり前とも言えるこれらの作法について、今回のExperian CLIENT SUMMITは、多くのマーケッターに対してあらためて見つめ直す機会を与えるものになった。

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チーターデジタル株式会社(チーターデジタル)

1999年12月設立。グローバルでクロスチャネルマーケティング支援を行うチーターデジタルグループとしての強みと、日本国内での累計5,300社以上の取引実績を生かし、マーケティングサービスを軸に事業を展開。マーケティングオートメーションやメールマーケティングソリューション、およびそれらに関連するコンサルティングサービ...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2013/08/01 10:00 https://markezine.jp/article/detail/18218

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