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大日本印刷、3Dプリンターでの危険物製造や著作権侵害を抑えるセキュリティプログラムを開発

 大日本印刷が開発したセキュリティプログラムは、3Dプリンターで製造するデータから、法的認可や許諾が必要な製品(ブラックリスト対象製品)かどうかを高速で判定する。

 家電量販店で購入できる安価な製品も出荷され、身近な存在になりつつ3Dプリンター。しかしその一方で、海外のウェブサイトからダウンロードした製造用データ(CAD、STLデータなど)から樹脂製の銃器が製造されるなどの事例も発生している。また、3Dスキャナーを使ってキャラクター商品が模倣されるなど、著作権侵害によるビジネスへの影響も危惧されている。

 大日本印刷が開発したプログラムは、3Dプリンターに入力されたSTLデータのポリゴンを独自のアルゴリズムで簡素化し、ブラックリスト対象製品のSTLデータのポリゴンと高速で照合。3Dスキャナーなどで現物をスキャンしたデータに対しても同様に高速照合し、不法なデータと判定された場合、3Dプリンターの作動を停止させることができる。

 大日本印刷は、3Dプリンター関連の企業や団体、情報セキュリティサービスを提供する企業などと連携し、2017年までに本プログラムの実用化を目指す。

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2014/05/28 12:45 https://markezine.jp/article/detail/20118

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