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データ分析×広告配信で高速PDCAを回す~トレジャーデータとファンコミュニケーションズが協業する理由

重要なのは、分析したデータを正確に施策に反映すること

ーーファンコミュニケーションズとトレジャーデータが協業でのソリューション提供を始めた理由を教えてください。

太田:「トレジャーデータサービス」には、Webにあるログはもちろん、自動車の車載器から発信されるデータや風力発電のセンサーデータなど、ありとあらゆるデータが秒速100万件のスピードで蓄積されています。中でも、30%ほどがWeb・ソーシャル・モバイル関連のデータを取り扱うクライアントなので、ファンコミュニケーションズの顧客層と親和性が高いというのが、ひとつの理由です。

 また、単純にデータを入れて分析するだけでなく、その後の改善につながる施策を考えることが重要だと弊社は考えています。そこで国内有数のモバイルのオーディエンスを持つファンコミュニケーションズと組むことによって、分析のみならず施策の部分までカバーしていきたいと考え、今回の協業に至りました。

豊澤:実際にユーザーとして「トレジャーデータサービス」を使っていく中で、分析基盤としてのポテンシャルの高さに驚いたのが大きな理由ですね。クライアントのデータ活用に対するニーズが高まっているという話がありましたが、データ活用に関するソリューションは用意できていなかったので、弊社のサービスと連携した形で提供したいと考えたのが最初でしたね。

非常にセキュアに高速PDCAが回せるソリューション

ーー今回の協業によって、具体的にどんなソリューションが提供されるようになるのでしょうか?

太田:弊社のデータマネジメントサービスを使って溜めていただいたファースト・パーティー・データ(自社内のデータ)に、ファンコミュニケーションズの保有する行動履歴情報やメディア情報を掛け合わせることで、より効率的な広告配信ができるようになるものです。例えば、ゲーム内のレアアイテムが出るまでアプリのダウンロードを繰り返すようなユーザーを除外した広告配信ができます。このようにユーザーの除外リストを作成し、特定のユーザーには広告配信をしないという制御ができるようになります。

ソリューションの概要

二宮:例えば、今までアプリのマーケティングは、新規ユーザーを獲得するために多くの広告を打つのが主流でした。しかしこれまでに、大量の広告を配信してきた企業では、すでに見込みユーザーを取りきってしまっているケースがほとんどです。そこでインストールしたユーザーに対し、アプリのアクティブ率を上げる、もしくは起動しなくなった休眠ユーザーの掘り起こし、いわゆるリテンションを狙った広告配信を行うフェーズに移る企業が増えています。

 弊社のクライアントでもそういったニーズが高まっているものの、KPIを明確にすることが難しく、データの受け渡しも非常にネックになっていました。今回、トレジャーデータとの協業で、トレジャーデータで抽出したデータをCSVなどに出力することなく、弊社のアドネットワークへシームレスにデータの受け渡しができるようになりました。さらにその配信結果のデータをトレジャーデータで蓄積することができる。広告配信に関するPDCAのサイクルを、非常にセキュアな環境で高速に回すことができるという大きなメリットを享受していただけます。

トレジャーデータとファンコミュニケーションズは、
2月9日(火)に共同セミナーを開催します!

 両社では、今回のインタビュー内容に関連したセミナーを開催します。ターゲティング広告で高速PDCAを回すためのポイント、またトレジャーデータで実行可能な機械学習ライブラリ「Hivemall」の活用事例やノウハウを解説。広告配信をより効率化したい、またモバイルアプリを提供している方には必見の内容となっています。内容の詳細とお申込はこちらからご確認ください!

両社ソリューションの詳細がわかる資料を現在配布中!

 トレジャーデータとファンコミュニケーションズの連携サービスのメリットはもちろん、両社サービスそれぞれの活用例が多く掲載されています。ダウンロードはこちらから

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データの分析から活用を、詳細かつ効率的に

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この記事の著者

野本 纏花(ノモト マドカ)

1983年生まれ。成蹊大学経済学部卒業。大学卒業後、大手IT企業にてレンタルサーバーサービスのマーケティングを担当。その後、モバイル系ベンチャーにてマーケティング・プロダクトマネージャーを務める傍ら、ライター業を開始。旅行関連企業のソーシャルメディアマーケターを経て、2011年1月Writing&Marketing Com...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2016/02/01 14:37 https://markezine.jp/article/detail/23670

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