サイバー・コミュニケーションズとD2Cは共同で、2016年1月から12月までにおける、日本のインターネット広告市場におけるデバイス別（スマートフォン、PC）広告費、広告種別広告費、動画広告費の規模推計調査の結果を発表した。

　同調査は、媒体社を対象とした調査、並びに電通が2017年2月に発表した「2016年 日本の広告費」をもとに調査結果を集計している。

スマートフォン広告費、6割占める～2017年には約7割に

　2016年のインターネット広告媒体費は1兆378億円（電通「2016年 日本の広告費」より）と発表されている。両社がその数字をもとにデバイス別推計を出したところ、スマートフォン広告費は6,476億円（62%）、PC広告費は3,902億円（38%）となり、スマートフォン広告費が初めて6割を超えた。2016年と2015年で比較してみると、2016年は、スマートフォン広告費が前年比130%、PC広告費が前年比93%となった。

　また、スマートフォン広告費とPC広告費における2017年の市場規模の予測も行った。その結果、前者は8,010億円と前年比124%、後者は3,579億円で前年比92%と予測された。さらに、スマートフォン広告費はインターネット広告媒体費の69%に達すると予測される。

動画広告、2017年には1,000億超え

　両社はインターネット広告市場において、近年、急速に成長していると考えられる、動画広告の市場規模に関して、推計を行った。2016年の動画広告費は869億円となり、インターネット広告媒体費全体の8.4%を占める結果となった。

　また、2015年の動画広告費は516億円で、2016年の動画広告費は前年比168％であることがわかった。さらに、2017年の動画広告費は1,224億円となると予測され、前年比141%と、引き続き高い成長率を示すと推計された。

急成長するソーシャル広告

　2016年のスマートフォン広告費を種別に見てみると、運用型広告費（5,020億円：78%）、純広告などの予約型広告費（823億円：13%）、アフィリエイト広告などの成果報酬型広告費（633億円：10%）の順となった。

　運用型広告費を、より細かい種別に見てみると、検索連動型広告費（2,162億円：33%）、その他運用型広告費（2,003億円：31%）、ソーシャル型広告費（854億円：13%）の順となった。

　また、スマートフォン広告費を広告種別の成長率で見てみると、2016年の対前年比は、ソーシャル型広告費が最も高く163％、次いで予約型広告費が149%、その他運用型広告費が130％、検索連動型広告費が123％、成果報酬型広告費が103％の順で高い成長率となった。

【調査概要】
調査主体：株式会社サイバー・コミュニケーションズ（CCI）、株式会社D2C
対象期間：2016年1月～2016年12月
調査時期：2016年12月～2017年2月
調査方法：媒体社へのヒアリング、および各種データ収集・分析

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