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日本アドバタイザーズ協会2017年度のキーワードは構造変化と働き方改善

2017/04/19 10:00

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　日本アドバタイザーズ協会は4月18日、2017年度の事業説明会を開催した。理事長の伊藤雅俊氏（味の素代表取締役取締役会長）は、広告メディアの大きな構造変化と働き方改善について語った。続いて、各委員会の委員長が広告を取り巻く諸課題と解決に向けた取り組みについて説明した。

広告メディアの大きな構造変化と働き方改善

　伊藤雅俊理事長は、デジタル広告の急速な拡大により広告活動の構造的変化が起きているとし、「各企業のマーケティング活動において、デジタルの活用は当たり前のことになってきている。デジタル活動を特殊なスキルと考えるのではなく、マス広告もデジタル広告も多くの顧客接点の一つ、生活者との新しいコミュニケーションの一つとして認識し、十分活用できなければならない」とあいさつで述べた。昨年、ネット広告の信頼を揺るがす出来事が多発したことにも触れ、「情報提供者として、デジタルメディアを正確に理解し、自社のコミュニケーション目的やブランド育成の目的に合うかどうかをしっかり判断していくことで、生活者との適切な関係性を高めることができる」と説明した。

　一方で、広告業界に長く続いて来た伝統的な働き方から、これからの時代に相応しい合理的で生産性の高い就労環境への転換は、雇用が多様化していく時代の要請であると話した。その上で、働き方改善について「広告主、代理店、メディアが一体的で合理的な業界になり、高い成果と働く人の健全な就労へ向かっていくための良い方向性を打ち出していきたい」と語った。

広告の効果について正面から向き合う

　デジタルメディア委員会の委員長、小出誠氏（資生堂ジャパン　コミュニケーション統括部長）は、デジタル広告はコンバージョン中心の広告からいわゆるブランド訴求にウェイトがシフトしてきいているとし、「テレビや新聞、雑誌が担ってきた領域の訴求がデジタル広告で行われるようになったのが大きな変化。広告の効果について正面から向き合う必要が高まっている」と述べた。

働き方改善へ向けた具体的な取り組み

　2016年12月に設立された働き方改善プロジェクトのプロジェクトリーダー、名久井貴信氏（味の素広告部兼グローバルコミュニケーション部クリエーティブ統括部長）は、働き方改善へ向けた具体的な取り組みとして、広告主や制作会社と共に意見・課題を共有する機会づくりや業務依頼プロセスの最適化、会員会社における働き方改善の達成度の継続的な把握と必要に応じた改善策の提案などを行っていくと表明した。