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リアル店舗の商流が太いブランドも、SEMに取り組むべき理由

 昨今、スマートフォンアプリやSNSの隆盛にともない、「検索なんて古い」といった話をよく耳にします。しかし、実態は検索する場が増えたことにより検索が分散しているだけで、検索行動そのものは生活の中に増えているのではないでしょうか。そんな中、オンライン上のコンバージョンで完結せず、店頭でモノが買われるビジネスにおいて検索はどんな意味を持つのか、検索に取り組む意味はあるのかについて、消費材メーカーで検索広告に従事している現場担当者の視点で考察します。

「検索なんてもうされない」って本当?

 スマートフォンアプリの隆盛にともない、「もう検索なんてされない」「検索の時代は終わり」という言葉が囁かれていますが、本当にそうでしょうか。

【出典】Google Trend
【出典】Google Trend

 Google Trendの国内データを見ると、「なぜ」「やり方」といった、「知りたい瞬間」に関する検索は右肩上がりに伸びています。

 また、グローバルで見るとFacebookやYouTubeの勢いには目を見張るものの、Google Searchはモバイルアプリの利用率でもいまだに上位に存在しています。

 確かに、InstagramやTwitterといった「SNS検索」が出てきたことによって、「検索される場」が多様化してきているのは否めず、かつてのGoogle検索とYahoo!検索の2強時代が終わりつつあるのは間違いありません。しかし、「もう検索されない」ということはありません。

情報に接触する場の多様化

 様々な場で言われていることではありますが、「検索」のみならず、生活者が情報に接触する場そのものが非常に多様化し、分散しています。

 一般消費材などの低関与商材は、そもそも商品を指名検索されるほど、常にお客様の関心を捉え続けることが難しいです。

 以前は、TVCMを放映し続けることで、何となく情報に接し続けていたお客様が、店頭に行くと商品が積まれていて、「この商品見たことあるな」と思って購買して頂く、というモデルでした。しかし、現在ではテレビを見ない、あるいはテレビを持っていないという人すらいます。

 そんな環境において、テレビの時代と同じモデルを実現しようとすると、常にテレビ、SNS、ECサイトといったあらゆる場で情報を出し続けてブランドの存在感を高める必要がありますが、これでは広告主は疲弊してしまうため現実的ではありません。

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この記事の著者

廣澤 祐(ひろさわ ゆう)

花王株式会社 コンシューマープロダクツ事業部門 キュレル事業部 マーケティング担当。2015年に花王株式会社入社。以来、デジタルMK部にてデジタルマーケティングの推進を行う。デジタルマーケティングのディレクターとして、デジタルを用いた新しいマーケティング手法の立案から効果測定まで、ビューティケアブラ...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2018/03/06 08:00 https://markezine.jp/article/detail/27794

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