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自社のブランドセーフティ実現、いったい何が必要?

2018/07/12 08:00

 本記事では、ブランドセーフティにおいて重要な配信面での対策方法、また、メディアやSSP事業者などのサプライ側がどのような対策を取っていくべきなのかなど、各社がブランドセーフな広告配信を実現するために必要なことを解説します。

配信面の制御による対策

 ブランドセーフティに向き合うために必要なことを解説する本連載。前回は、広告主からのブランドセーフティ対策として、ポストビッドとプレビッド対応の特徴について解説しました(前回記事はこちら)。今回は、もう一つのブランドセーフティ対策である「配信面での対応策」についてご紹介していきます。さらに、前回の内容も踏まえ、プログラマティックバイイング時のブランドセーフティ対策について総括したいと思います。

 ブランドセーフティが一番の目的ではありませんが、結果としてブランドセーフティ対策に活用できるソリューションをご紹介します。DSPなどのデマンドプラットフォームには、一般的に何らかの配信面を制御する仕組みが搭載されています。そのため、それらを活用してブランドセーフティ対策の一部とすることも可能です。

 通常搭載されている配信面制御は、下記の通りです。

・ホワイトリスト、ブラックリスト配信

・SSP/エクスチェンジ選択

・PMP取引による配信面を指定したインプレッション購入

 ホワイトリスト配信やPMP取引を使うことで、プログラマティックバイイングでありながら、配信面を強く指定することが可能になります。これらの方法でブランド毀損リスクのある面を避けると、より掲載したい面に広告を出すことができます。

 ただし、より広範のオーディエンスに安価かつ効率的にリーチできるプログラマティック取引自体のメリットは大幅に小さくなり、配信単価も相対的に高額になる傾向があります。そのため、本来どのような目的でブランドセーフティ対策をしたかったのかという大元に立ち返り、適切な手段であるか確認することが大切です。ブランド毀損リスクを相当下げないと受容可能なレベルにはならないといった場合は、上記が適切な手段になるでしょう。

 また、SSPおよびエクスチェンジを選択し、インプレッション買い付け先をより信頼できるSSP、エクスチェンジに制限する、絶対に掲載されて欲しくないサイト群をブラックリストとして登録し運用する、というのもブランドセーフティ対策として有効な方法です。

 ただし、この方法は前者のホワイトリスト、PMP取引に比べてより広範囲に配信されるので、相対的に配信効率は良くなるものの、ブランド毀損のリスクは高まる傾向にあります。

 そのため、前回解説した第三者配信やプレビッド方式によるブランドセーフティ対策と組み合わせ、実際の配信結果を確認しながら適宜ブラックリストなどをメンテナンスしていく、といった対応が良いでしょう。

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