媒体が広告の透明性を高めなくてどうする
小林氏は先述の結果からCHEQを評価しつつ、「このような機能は他社でも開発を進め、もっと技術を進歩させてほしい」と話す。また「広告主ではなく媒体社が率先して導入するべきだ」と力説した。
「このような取り組みは広告主側よりも、媒体社側が積極的に推し進めるべきところだと思います。たとえば、テレビや新聞の広告は掲載における信頼度が高い。それは、媒体側が信頼を担保するために取り組みを続けてきたからです。インターネット媒体においても同じように信頼を獲得するための施策を講じるべきです」
日本国内ではまだCHEQを本格的に導入している企業は少ない。また先述したがメディアがタグを埋め込まなければ対応できないことから、媒体社の導入が進まないとリーチも広がらない。「こういった機能を入れていないのであれば配信しないと言えるくらい浸透が進むべき」と小林氏は語っていたが、それには広告主だけでなく媒体社の力も必要ということだ。
ブランドイメージを醸成するはずの広告で、ブランドイメージが低下することはどの企業も避けたいはず。しかしながら対策が進んでいるかというと、広告主・広告代理店・媒体社ともに、まだこれからというのが現状だ。
また、出稿している自社の広告を、広告主がお金を払ってimpを制限するということ自体が理解し難いとも言える状況に対し小林氏も、「ブランドセーフティなんてわざわざ言わなくてもいいような時代にしたい」と業界全体の対策が進むことを期待した。
昨今、テレビ番組などでも取り上げられるなど社会ごととなっている「ネット広告の透明性・信頼性」。今こそ広告主・広告代理店・媒体社が足並みそろえて対策を進めるべきなのではないだろうか。
