AI検索の普及でSEOは終わる？「ググらない」時代はくるのか

　SEOのオールインワンツール「ミエルカSEO」 をはじめ、豊富なツールとリソースで企業のデジタルマーケティングを包括的に支援しているFaber Company（ファベルカンパニー）。社名には「職人」という意味をもつ“Faber”を冠し、日本のSEO業界を牽引してきた実力派メンバーが揃う。そんな同社が現在注目している領域がGEO（Generative Engine Optimization）、生成AI（検索）への最適化だ。他にもAI SEO、LLMOとも呼ばれているが､定義の違いはあれど､施策面ではほぼ同じような意味で使われることが多い。

　セミナー冒頭、月岡氏は参加者へ「みなさん、ChatGPTで検索してますか？」と問いかけた。

　従来の検索行動は「検索エンジンで調べる」が当たり前だったが、いまや「AIに聞く」も多くの人に浸透しつつある。Faber Companyで管理する数十のサイト群のアクセス流入経路を見ても、AI経由のアクセスは前年対比で約12倍にまで急増している状況だ。

　では、Google検索､SEOの時代は終わってしまうのだろうか？ 月岡氏は「現時点において､AI流入の影響力はごくわずかであり、いますぐ従来の検索に置き換わるものではない」と分析する。

　実際、AI流入を1とした場合、オーガニック（SEO）流入は1,000。AI流入はSEO流入と対比すると0.1％しかない｡まだまだSEO流入のための施策が必要な時代は続くだろう。

　とはいえ、ユーザー体験が変化していくことは確実だ。2025年5月にはGoogleより「AIモード」 が発表され、さっそく9月には日本でも実装されている。従来の検索結果上部に表示される「AI Overviews（以下、AIOs）」とは異なり、「AIモード」は検索とは別のタブでAIに直接質問が可能。検索結果画面に青いリンクが並ぶ従来の型から、生成AI検索と同じような回答まとめをユーザーへ提示する型で提供される。

　「既にみなさんのパソコンやスマホでも、このような新しい検索が体験できるようになっています。AIモードでの検索を体験すれば、これまでの“検索結果1ページ目に青いリンクが10本ある”といった体験とは、まったく異なるものだとおわかりいただけるでしょう」（月岡氏）

GEOはSEOの延長線上にある？ AI時代に押さえるべき2つのトピック

　生活者の検索行動がAIによって急激に変化するなか、企業が理解すべき心構えや、認識しておくべきことはあるのだろうか。月岡氏は「AI検索時代に押さえておきたいトピック」を2つ提示した。

　1つ目は「マルチモーダル」。5月にGoogle Search Central Blogで公開された｢AIエクスペリエンスでコンテンツのパフォーマンスを高めるための主な方法｣というコンテンツには8つのポイントが挙げられている｡その1つにはマルチモーダル検索に対応できるようコンテンツを充実させる点がある｡テキストだけでなく、画像、動画、音声などのあらゆるフォーマットで表現した、リッチなコンテンツが望ましい。AIのためだけでなく「ユーザーがどのような状況でそのコンテンツを見たいのか」を第一に考え、良質な体験を提供するという本質が、さらに重要視されていくだろう。

　2つ目は「クエリファンアウト」。GoogleのAIOsやAIモードにも活用されている技術だ。1つのメインクエリで検索されると､そこから複数のサブクエリを自動生成し、それらでも検索｡得られた回答内容を統合､要約して提示することで、ユーザーにとって価値ある情報探索体験を提供する仕組みとなっている。

　「たとえば『美味しい お米』 と検索する場合、『どこで買える？』『価格は？』といった想定質問を先回りで調べ、結果をまとめて提示してくれるようになります。何度も検索を繰り返し、周辺情報をリサーチしていたみなさんの検索体験が、大幅にショートカットされることになるでしょう」（月岡氏）

　このような検索体験の変化の中で、企業がより露出を高め､生活者にリーチしていくためにできることは、「より綿密なトピッククラスターを準備すること」になるだろう。

　「メインとなる検索キーワードに対し、どんなことが気になるのか、あらゆる面から洗い出してコンテンツを用意していく。品種、産地、食べ方、比較、価格、口コミ、購入場所……『美味しい お米』に紐づくトピックだけでもたくさん考えられますよね。こうしたメイントピックに関連したコンテンツをより充実させられるかどうかが､選ばれるブランドになるための重要なポイントの1つです」（月岡氏）

　この2つのトピックを踏まえると、これまでSEOで重要であると言われていることと大きく差がないということがわかる｡つまり、GEOはSEOの延長線上にあるとも言えるだろう。また、自社コンテンツを拡充させることはもちろん、おすすめしてくれる他社（者）や、メディアからどのように言及・評価・比較されているのかを把握しておくことも必要だ。「○○といえば（自社ブランド名）」といった、認知やブランドを確立していくことがAI検索対応への近道となる。